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昭和とは？/ ディック

[ 806] 昭和 - Wikipedia
[引用サイト]　 http://ja.wikipedia.org/wiki/%E6%98%AD%E5%92%8C

この項目では日本の元号について記述しています。長渕剛の音楽アルバムについては昭和 (アルバム)をご覧ください。
「昭和」の由来は、四書五経のひとつ書経尭典の「百姓昭明、協和萬邦」による。漢学者吉田増蔵の考案。なお江戸時代にまったく同じ出典で、明和の元号が制定されている（「百姓昭明、協和萬邦」）。
急速な技術進歩を続ける20世紀は、2度の世界大戦に象徴されるように、それまでの時代と異なり、国土そのものを破壊する大規模近代戦争を伴う動乱の時代でもあった。日本は国内的には立憲君主制の体裁をとり、当初の藩閥政治を脱して、1920年代には政党が内閣を構成するようになった。1920年代末から軍部が独立性を強め、1930年以降は政府の意思に反した軍事活動や戦闘を多数引き起こし、相次ぐ軍事クーデターにより、ついには政党政治を葬り去った。
第一次世界大戦では、まれに見る好景気で日本経済は大きく急成長を遂げた。しかし大戦が終結して諸列強の生産力が回復すると、日本の輸出は減少して早くも戦後恐慌となった。更に昭和2年には、関東大震災の手形の焦げつきが累積し、それをきっかけとする銀行への取りつけ騒動が生じ、昭和金融恐慌となった。若槻礼次郎内閣は鈴木商店の不良債権を抱えた台湾銀行の救済のために緊急勅令を発しようとしたが、枢密院の反対に会い、総辞職した。あとを受けた田中義一内閣は、高橋是清蔵相の下でモラトリアム（支払い停止令）を発して全国の銀行の一斉休業と日銀からの緊急貸し出しによって急場をしのいだ。
一方、中国では孫文の後を蒋介石が継ぎ、国民政府軍が北伐（中国革命で中国北部の軍閥勢力を平定すること）を開始して、華北に進出した。田中内閣はこのため3回に及ぶ山東出兵をおこない、東京で外交・軍部関係者を集めて東方会議を開き、満蒙の利権を死守することを確認した。これに基づいて政府は満州の実力者張作霖と交渉し、満州の権益の拡大を図ったが、張は応じず、関東軍は張の乗る列車を爆破して暗殺した。関東軍は当初この事件を中国国民政府軍の仕業だと公表したが、実際は関東軍参謀河本大作の仕業であった。このため国内の野党から「満州某重大事件」として追及され、田中は昭和天皇に上奏しようとしたが、天皇から説明を聞きたくないと不快を表明され、田中内閣はこのため総辞職した。世上では首相の名前を下から読んで、「一つもよしことなかった」と揶揄された。
田中内閣は、第二次護憲運動で生まれた護憲三派の内閣である加藤高明内閣とりわけ、外相である幣原喜重郎が行った外交政策である中国内政不干渉政策（幣原外交）を「軟弱外交」として批判して登場した。従って田中義一はみずから外相を兼任し、中国での革命の進展に対して強く干渉した。しかし中国での武力行使に対する列国の批判をかわすためもあって、昭和3年、パリで締結されたいわゆるパリ不戦条約には調印した。ただこの不戦条約は、第1条で「人民ノ名ニ於テ」戦争を放棄することをうたっており、天皇制をないがしろにするものとする批判が国内に生じたため、新聞紙上でも喧々諤々の論議がおこなわれた末、翌年に至って批准された。また田中内閣は国内で思想取締強化をはかったことでも知られている。特に普選実施後、予想外の進出を示した無産政党や共産党に対する弾圧を強め、昭和3年に三・一五事件、翌年に四・一六事件を起こして共産党系の活動家と同調者の大量検挙をおこなった。その間、緊急勅令により、治安維持法を改正して最高刑を死刑とした。
一方、文化や社会科学の研究ではマルクス主義が隆盛となり、昭和7年には、野呂栄太郎らによる『日本資本主義発達史講座』が岩波書店から発行され、知識層に多大の影響を及ぼした。その執筆者は「講座派」と呼ばれたが、それに対して批判的な向坂逸郎らは雑誌『労農』により、「労農派」と呼ばれた。両派は以後、活発な論戦を繰り広げたが、国家主義的革新運動の台頭に伴い、弾圧を受け、強制的に収束して行くこととなった。
そのような状況下の1929年10月24日、ニューヨークのウォール街で株価の大暴落によって世界恐慌が引き起こされた。それは日本にも波及し、翌年、田中内閣の後を受けた浜口雄幸内閣が実行した金解禁を契機として昭和恐慌が引き起こされた。この恐慌は戦前の恐慌の内で最も深刻なものであった。英国・フランス・米国などが植民地囲い込みによるブロック経済で建て直しを図ったが、第一次世界大戦の敗戦で天文学的賠償金を負っていたドイツや、高収益な植民地を持たない日本などは深刻化な経済不況に陥った。このことはファシズムの台頭を招き、ドイツではナチスを生み出す結果となり、日本では満州は日本の生命線であると主張され、軍の中国進出を押し進めてしまう要因のひとつとなった。
1931年には関東軍の謀略により柳条湖事件を契機に満州事変が勃発した。政府の戦争不拡大の方針をとったが、関東軍はそれを無視する形で発展していった（塘沽協定で日中間は一旦停戦となる）。日本の満州建国に前後して、国際連盟はリットン調査団を派遣し、その調査結果に基づいて、1933年、日本の撤退勧告案を42対1（反対は日本のみ、ほかにシャム（タイ）のみが棄権）で可決した。このため日本の代表松岡洋右は席を蹴って退場し、次いで国際連盟を脱退した。このことにより日本は国際的に決定的に孤立の道を歩んでいったと同時に、政府は孤立化による国民感情の悪化を懸念したが、予想に反してこの決断は日本の意思を貫いた行為として賞賛された。 また1932年には海軍将校らが犬養毅首相を射殺した五・一五事件や1936年に皇道派の青年将校が斎藤実内大臣と高橋蔵相を射殺した二・二六事件が起こり、軍部の暴走が目立ち、政党内閣は終焉にいたった。その後、軍部の勢力は強まり、広田弘毅内閣では過去に廃止となった軍部大臣現役武官制を復活させる。このことで現役軍人しか陸海軍大臣には就くことができず、軍の協力なしに内閣を組閣することができなくなり、議会はその役割を事実上停止する。 1937年には、盧溝橋で日中両軍が衝突し（盧溝橋事件）、日中戦争（支那事変）が始まった。日中戦争（支那事変）がはじまると、中国では蒋介石と周恩来の間で国共合作が成立し、抗日闘争が進められた（第二次国共合作)。ヨーロッパでは1939年9月、ナチス・ドイツがポーランドに侵入し、第二次世界大戦が開始された。日本は当初、「欧州戦争に介入せず」と声明したが、1940年、フランスがナチス・ドイツに降伏し、ドイツ・イタリアの勢力が拡大するに及んで日独伊三国同盟を締結した。大西洋憲章を制定した米英の連合国に対し、日独伊は枢軸国と呼称されるようになった。
戦線の拡大に従って広田内閣・林内閣で盛んであった国防の観点から思想統制と国民生活向上を図って戦時体制への強力を国民に求めると言う「広義国防」論に代わって、国民・国力の全てを戦争遂行のために投入して総力戦を行おうとする総動員政策が台頭し、その結果国家総動員法が成立した。
国内の文化・思想に関しては、戦時体制が強化されるにともなって治安維持法による思想弾圧が目立ち、1937年（昭和12年）には、加藤勘十・鈴木茂三郎らの労農派の関係者が人民戦線の結成を企図したとして検挙される人民戦線事件が起こった。この時期には、合法的な反戦活動は殆ど不可能になっていった。
日中戦争開始後、日本では近衛文麿を中心とする新体制運動が進められ、1940年10月、大政翼賛会が結成され、既成政党は解党して呼応した。この翼賛会は、経済新体制を創出する統制会・大日本産業報国会と並んで政治面で日中戦争および太平洋戦争の遂行を支え、「高度国防国家体制」の創設を目指す大政翼賛運動の推進に当った。組織原則では、衆議は尽くすが最終的な決定は総裁が下すと言う「衆議統裁」形式が採られた。これはナチスドイツの組織原則を真似たものであると言われる。総裁は首相を兼任し、歴代総裁には近衛文麿、東條英機、小磯国昭、鈴木貫太郎が就任し、最初は総裁の指名によって事務総長に近衛側近の有馬頼寧（よりやす）が任命され、中央本部に総務・組織・政策・企画・議会の五局および23部が設置された。地方にもこの支部が設けられ、支部長の多くは知事・市町村長が任命され、中央・地方に協力会議が設置された。しかしその部内では主導権争いが頻発し、また1941年には、公事結社とされて政治活動は禁止され、有馬らの近衛グループが退陣し、内務省および警察主導の行政補助機関となっていった。
アメリカ合衆国は通商条約の破棄など強硬な方策を採った。日本はナチスドイツ・イタリア王国と日独伊三国軍事同盟を締結することで対処しようとしたが、アメリカ合衆国の反発を招くだけだった。その上、南部仏印進駐によってアメリカ合衆国から石油禁輸を招くにいたった。アメリカ合衆国・イギリス・中華民国・オランダとの関係がいっそう冷え込み、日本ではそれぞれの国の英語の頭文字をとってABCD包囲網と呼ぶ。一方日本では、陸軍を中心として対ソ連戦争を目指す北進論と南方に進出することを目標とする南進論との二派があったが、国境線が紛争となっていた張鼓峰とノモンハンで偵察的な戦闘をおこなった際、ソビエト連邦陸軍の戦車部隊に善戦したものの、結果的に惜敗した。これによって北方進出を諦め、日ソ中立条約を締結し北の守りを固めるなど対米戦争を準備する一方、外務省は1941年晩秋まで日米交渉を続けた。しかし、軍の強硬姿勢に押される形で交渉は難航し、当時ナチスドイツに対し完全な劣勢であったウィンストン・チャーチルイギリス首相や中華民国の蒋介石らによるアメリカ合衆国の参戦の要望、及び日本海軍の動きにフランクリン・ルーズベルトアメリカ合衆国大統領が激怒したことによりコーデル・ハル国務長官より中国大陸から撤退すべしとの交渉案（通称ハル・ノート）を受ける。これを全植民地からの撤退要求と解釈した日本は、事実上の最後通牒と認識し、対英米蘭開戦が決定された。こうしてアメリカ合衆国での呼称太平洋戦争（日本政府はこの戦争を大東亜戦争とした）が始まり、日本は第二次世界大戦へ参戦することとなった。 アメリカ合衆国、イギリスは大西洋憲章を制定し、自陣営を連合国と称し、日本・ドイツ・イタリアの枢軸国と対抗した。
1941年12月8日（アメリカ時間12月7日）、ハワイ時間午前6時30分に航行制限区域に侵入した特殊潜航艇が撃沈される「ワード号事件」、日本のマレー侵攻の後、日本海軍は、真珠湾攻撃を行なった。しかし戦争の前途に確信があったわけではなく、開戦当初から、山本五十六連合艦隊司令長官は、1年間は戦況を維持しうるが、それ以上は無理であろうと語っていたと言われ、表面的な派手な宣伝にもかかわらず、事態の認識は最初からより悲観的であった。また同日、東南アジアのイギリス、オランダ植民地も攻撃した。日本海軍は開戦当初、今でこそ一般的な航空母艦（空母）の艦載機という航空機を主力とする新しい戦法を用い、また連合国側を大きく上回る技量を備えたパイロットらを率いて、史上初めて航空機のみの攻撃によって行動中の戦艦を沈めるなど、連合国軍相手に常勝無敗であり、日本国民はこの初期の大勝利に酔いしれた。
1942年、東條内閣は、初戦での勝利を利用して翼賛選挙を実施し、翼賛政治体制を確立した。また大日本産業報国会・農業報国連盟・商業報国会・日本海運報国団・大日本青少年団・大日本婦人会の官製国民運動6団体を翼賛会に従属させた。さらに町内会と部落会に世話役を、隣組に世話人を置いた。世話役は町内会長が兼任し、全国で約21万人、世話人は隣組長兼任で約154万人であった。町内会は生活必需物資の配給機構をも兼ねていたので、国民生活はすみずみまで統制と監視にさらされることとなった。
当時日本は石油備蓄量がたったの2年分であったことから、南方の石油天然資源の制圧に乗り出した。当時、東南アジアはまだまだ欧米諸国の植民地であったために、この戦争を独立の機会として日本軍に賛成する動きもあったが、日本側の資源搾取や現地住民をかり出した重労働、また日本軍が劣勢になるにつれて支持も離れていった。日本はアジアにおける権利の正当性を訴えるため、1943年10月、東京で大東亜会議を開き、自主独立、東アジア各国の相互協力などを謳った大東亜共同宣言を発表した。これは東アジアで初めて開かれた国際的会議である。しかし実態は日本主導であり、未だ未完成であった。
日本海軍は開戦当初、奇襲攻撃を主作戦としたため連戦連勝であったが、ミッドウェー海戦での敗北を転機に戦線は次第に後退していく。そして、これまで劣勢だったアメリカ海軍はミッドウェー海戦を皮切りに巻き返した。これ以後は日本海軍とアメリカ海軍による一進一退の攻防が始まる事になった。ミッドウェー海戦では戦況の読み誤りから最重要の主力兵器である正規航空母艦4隻を失い開戦以来の大敗北をした。この時から国民には偽りの戦況が伝えられ、国民は日本海軍が負けていることを知らされず、戦況を知ることができなくなっていた。このころ既に、中国戦線は敗北こそ無かったものの、中国軍によるゲリラ戦術で戦力が分断され、泥沼の膠着状態に陥っていた。また、最重要資源となっていた石油も、制海権をなくしつつあることで日本への輸送が困難となっていたことから備蓄は底をついていった。兵器・戦略物資の損失を補充するための財政力、工業生産力ともに米国の数10分の1でしかない日本の戦況は、目に見えて悪化していった。大政翼賛会は本土決戦体制への移行のため、1945年に解散し、国民義勇隊に改組された。
1944年7月にはサイパン島が陥落し、これにより日本本土は連日のように空襲に晒されるようになり、1945年3月10日には、大量無差別の東京大空襲が行なわれた。日本国内ではすでに燃料と材料不足で稼動停止していた工場群や道路・港湾・鉄道等の社会資本も徹底的に破壊され、生活物資すら窮乏するようになった。事ここに至り各種和平工作が企図されるが、この頃の連合国は無条件降伏以外は認めない方針を決定しており、日本の和平努力は実らなかった。翌1945年7月26日、連合国はポツダム宣言を発表するが、日本政府は直ちには正式回答しなかった。核の被害実験、ソビエト連邦への軍事力の誇示、自軍の被害軽減、戦争の早期終結など様々な理由から、アメリカ軍によって、広島市への原子爆弾投下と長崎市への原子爆弾投下が行われた（当初は京都に投下される予定だった）。次いでソビエト連邦軍が条約を一方的に破棄し対日参戦、万策尽きた日本政府は、御前会議の場において直接関与による英断を昭和天皇に仰いで降伏を決定し（8月14日）、ポツダム宣言を受諾するとの結論に達した。
日本は当時唯一、中立条約により交戦国とはなっていなかったソビエト連邦の仲介での和平工作を試みたが、ソビエト連邦はヤルタ会談連合国の申し合わせに従って宣戦布告（ソ連対日参戦）し、満州に進撃した。満州では関東軍は総崩れとなり、またこの時にソ連兵による満州での大規模な略奪行為も頻発するに至った。今日にも波紋を引く中国残留孤児問題はこの時に生じる事となる。日本は連合国側の降伏勧告をポツダム宣言として受け入れ、日本降伏の意思は翌8月15日正午、昭和天皇みずからの日本放送協会のラジオ放送いわゆる玉音放送により日本国民に伝えられた。
こうして日本だけでも3百万の、関係諸国を入れると2~3千万（実数不明）の死者を出したと言われる未曾有の大戦争は終わりを告げた。なお、8月15日以降も、千島列島の占守島や南樺太では、ポツダム宣言受諾後に侵攻してきたソ連軍と日本軍守備隊との熾烈な戦闘が行われた。樺太での地上戦が終了したのは、8月23日のことだった。
太平洋戦争降伏後、1952年まで連合国軍の軍事占領下におかれたが、連合国軍最高司令官総司令部GHQ/SCAPの軍政は布かれず、直接的な統治は沖縄・奄美諸島・トカラ列島の下7島・歯舞諸島・千島列島・樺太・小笠原諸島を除き日本政府がおこなう間接統治がおこなわれた。連合国軍最高司令官総司令部はプレスコードと称される言論統制・検閲などを通じて軍国主義・反米感情を統御した。沖縄・小笠原諸島ではアメリカ合衆国の軍政が布かれた。1946年に公布された日本国憲法は、主権は国民に存するとした「国民主権（主権在民）」、法の下の平等及び自由権・社会権・参政権・国務請求権などの権利を保障する「基本的人権の尊重」、戦争を放棄し、国際紛争を武力や武力による威嚇によって解決しない「平和主義」を三大原則とした。このため現在日本では徴兵制は憲法違反として実施されない。また、天皇を日本国および日本国民統合の象徴として、天皇の国政への関与は禁じられた。農地改革、財閥解体、労働組合結成の促進、教育基本法制定などの社会改革が実施された。戦争によって著しく落ち込んだ経済は、朝鮮戦争・ベトナム戦争をきっかけとして、1960年から1970年代初頭まで高度経済成長を遂げ、アメリカ合衆国に次ぐ経済力と技術力を備えるようになった。その要因としては、農地改革や労組の拡大によってかつては貧しく、弱い立場におかれていた労働者や農民が大消費者層として解放され、国内市場が戦前に比べて飛躍的に拡大したことや、産業の高い技術開発力が大きく作用し、家電、自動車などは国際的にもトップを争う位置にまで達したことが挙げられる。人びとが豊かになるにつれ、生活と文化の洋風化・アメリカ化が進んだ。後にはそうした基盤の上に日本独自の文化が見直されるようにもなった。二度にわたるオイルショックを境に高度経済成長時代は終焉し、安定成長時代を経てバブル景気へと突入した。また、日本は憲法で軍隊を持たないことを定めたが、1951年に日本国との平和条約と同時に日米安全保障条約を締結し、アメリカ合衆国軍の駐留をそのまま継続するとともに、事実上の再軍備をおこなった。冷戦期には米国と同盟してソ連に対抗した。冷戦後には国際連合に協力して海外でPKO部隊を展開するようになった。
終戦後、日本はそれまで統治権を持っていた、台湾・朝鮮・南樺太、南洋群島・千島列島を失った。このうち、千島列島については、様々な説があるが、日本政府は、千島列島のうち、南千島の北方4島についてのみ日本固有の領土であると主張し、その内2島は北海道に属すると説明している。
1945年から1952年までの7年間にわたって、日本史上初めて他国（GHQ）に占領され、最高司令官としてダグラス・マッカーサー元帥が着任した。マッカーサーは政治的には共和党右派で、本来反共的な傾向があったが、戦後直後の民主化は戦争直後の内閣として組閣された東久邇稔彦内閣の予想を超える急進的な内容を持っていた。東久邇内閣は戦時中の政治の継続をおこなっただけで、民主化の進展に対応できず、総辞職した。米国の占領下で、幣原喜重郎内閣、次いで吉田茂内閣を通じ、農地改革・財閥解体・労働改革の3大経済改革と呼ばれる民主化措置が実施された。また婦人参政権が認められる一方で、治安維持法が撤廃されるとともに二次にわたる公職追放が行われ、太平洋戦争に加担した者の公職からの追放および被選挙権の停止措置が採られた。吉田茂と首相の座を争う位置にいた鳩山一郎の場合、戦前の京大滝川事件時の文相であったことから、政治的活動が制約された。また1946年には、極東国際軍事裁判（東京裁判）が開廷され、戦争犯罪人は、戦争を計画し遂行した平和への罪（A級）、捕虜虐待など通例の戦争犯罪（B級）、虐殺など人道に対する罪（C級）としてそれぞれ処断された。（A級B級C級とは罪の大小を表すものではなく、それぞれの罪を分類するものである。）
連合国 の日本占領政策は、事実上のアメリカ合衆国の単独で行われたたが、直接統治方式による軍政（アメリカの高等弁務官による統治）は沖縄に施行されただけで、日本本土は間接統治方式によって日本政府を通じて占領政策が実施された。占領をめぐって、連合国内部にも意見の相違が表れ始め、ソ連のスターリンは、北海道の北半分のソ連占領を提案したが、アメリカのトルーマンが拒否し、本土は統一的なアメリカの勢力下に置かれた。一方、トルーマンは「共産主義」封じ込めの必要を強調する「トルーマン・ドクトリン」を発表してギリシャでの内戦に介入し、チャーチルが「鉄のカーテン」演説で予測した東西「冷戦」が本格化した。
日本では、同じ敗戦国でも東西に分割されたドイツやオーストリア（ウィーン）、ソ連の単独占領となったルーマニア、ブルガリア、ハンガリー、チェコ、スロヴァキアなどとは異なった占領形態が採られた。1951年、マッカーサーは朝鮮戦争で原爆を使用せよなどの強硬な主張をおこなったことなどからトルーマンと対立して解任され、後任にマシュー・リッジウェイ中将が着任した。日本では、表面的には沖縄、小笠原諸島を除く日本の本土では、日本にも主権があったが、全ての法令、文書は連合軍の厳しい事前検査と許可が必要であった。1946年に日本国憲法が公布され、1951年の日本国との平和条約（サンフランシスコ講和条約）で連合国との講和が完了して後に日本は事実上の主権を回復した。しかし米軍はほぼそのまま残留し、全土基地方式と呼ばれる方法によって日本各地に米軍基地が残された。
占領期間中の制定だが（後の押し付け憲法説に）、日本国憲法は主権は国民に存するとした国民主権（主権在民）や、基本的人権の尊重を明記した憲法であり、戦争を放棄し、国際紛争を武力や武力による威嚇によって解決しないという平和主義を加えた3大原則でなりたっている。日米安保条約や自衛隊が日本国憲法の平和原則に違反しないかについては、戦後古くから議論があり、また国の自衛権についても議論がある。
大戦によって国内経済は壊滅し、国民生活は混迷のきわみにあったが、中国革命の進展と朝鮮戦争の勃発により事態は一変した。アメリカは当初、日本の完全武装解除により、非軍事化を遂行し、極東のスイスを建設すると言明していた。しかし政治反動の傾向は1947年には早くも現れ始めていた。その上、1949年に中国大陸で蒋介石に代わって毛沢東政権が成立すると、対日戦略を完全に転換し、日本の再武装を進め、東アジアの最重要軍事戦略拠点として位置づけ、「逆コース」とも呼ばれる政策の転換が次々と生じた。戦後の変化の特徴を示すのは労働運動の盛り上がりで、国鉄や読売新聞等では労働組合による自主管理もおこなわれた。東宝争議では、社長が2つの赤（赤字と赤旗）の追放を目標とした人員整理を実施したところ、三船敏郎、池部良、久我美子らの映画スターを含む社員が街頭に出て、反対運動をおこなった。しかしこの頃、国鉄の下山事件、三鷹事件、松川事件などの怪事件が次々と起こり、それらが労働運動によって起こされたと宣伝された。同時にレッドパージがおこなわれ、小中高および大学の共産主義教員が追放されるに至った。それは、アメリカで吹きすさんだマッカーシー旋風（赤狩り）に似ていた。
文化面においては、映画が全盛時代を迎え、東映・大映・松竹・東宝・日活のメジャー5社が毎週競って新作を2本平均で上映する映画館は最大の娯楽施設となった。またラジオ放送も広範に普及し、歌謡曲やバラエティ、相撲や野球の実況放送が好んで聞かれた。同時にアメリカをはじめとする外国映画やジャズ・ポピュラーも急速に流入した。一方、国語の問題についても昭和21年の現代かなづかい・当用漢字の制定や、新聞の検閲などがおこなわれた。
自由主義陣営諸国の旗頭である米国にとって最前線の重要拠点となった日本は、農地改革や労働改革によって戦前に比べて国内市場が広がったこと、有刺鉄線やドラム缶などの補給物資の生産や輸送による特需、そして膨大な駐留米軍の生活消費など需要も少なからず影響したが、奇跡的な速度で経済が復興し、さらに1960年代半ばから1970年代初頭まで続く驚異的な高度経済成長を遂げるに至る。「昭和元禄」と呼ばれ、週刊誌や月刊誌の創刊が目立った。子供向けの漫画や映画と並んでテレビ放送も普及した。東海道新幹線開業、名神高速道路開通、東京オリンピックの開催、日本万国博覧会（大阪万博）の成功によって最高潮を迎えたが、中東戦争がもたらしたオイルショックによって成長が終わる。
この奇跡の復興は、米国の戦略上の必要から国内治安と国土防衛のために微小な規模で警察予備隊（後に自衛隊）を保持したとはいえ、憲法では戦力の保持を禁じていたことにより、当時の自由主義諸国の国防費の対GDP比でいえば、完全に国防費負担から解放されているというに等しい財政上の僥倖が大きく寄与している。このことはドイツ、イタリアはもちろん、大戦後独立した多くのアジア諸国が、通常の国防費を支出しながらの日本と同じような速度での経済成長を望み得なかったことでも明らかである。その反面、日米安保条約と日米地位協定によって米軍基地が日本各地に残されており、駐留国負担（近年は思いやり予算と呼ばれることがある）の出費も大きく、米軍犯罪時の裁判や事故などをめぐってトラブルも絶えず生じた。特に沖縄ではこうした問題がしばしば起こった。また核持込をめぐっても不明確なままに推移しており、日本の非核三原則についてもしばしば問題となるようになった。
急速な経済成長に合わせて人口はさらに増加した。戦後すぐの第1次ベビーブームを経て、人口はついに1億人を超えた。ベビーブームで生まれた世代は団塊の世代と呼ばれ、戦争を知らず、その膨大な世代人口のなかで勝ち残るための競争に身をささげることになり、自己主張はどの世代よりも激しくなった。地方出身者は口減らしのために都市部へ集団で送り込まれ（集団就職）、かれらは金の卵と呼ばれ、集団就職列車も運行された。都市部の中小企業に就職したかれらの豊富な労働力が日本経済を支えた。
一方、都市出身者や金銭的に余裕のある者は高校と大学へ進学し、その極めて激しい自己主張をぶつけ合った。人生を左右する思春期に60年安保闘争を目にしたかれらはそれを見習い、大学改革闘争やベトナム戦争反対運動などで勢いは高まった。東大紛争や日大紛争を経て、一部の過激な若者は、当時流行した新左翼思想とあいまって、「既成政党」の打倒や「革命」を叫び、暴力的なテロ活動へと走った。かれらの起こすテロ活動は社会不安を引き起こした。その影響もあって都市部の市民の多くは支持政党を持たない無党派層となった。これはその後続く自由民主党の単独長期政権の存在を許す結果となる。しかし1970年代には、公害の激化や社会問題の深刻となるなかで、社会党と共産党の革新統一の為の協定が結ばれ、東京の美濃部亮吉をはじめとして、京都、大阪、神奈川などの主要地方自治体で続々革新自治体が生まれた。京都ではほとんど共産党単独支持の蜷川虎三が多選を果たした。しかし後には、社共共闘が消滅したことや保守の盛り返しによって、次々と保守体制に戻った。
戦後日本は、国際的には、終始米国を筆頭とする西側自由主義陣営に属し、日米安全保障条約に基づく同盟国として、ソビエト社会主義共和国連邦を筆頭とする社会主義陣営に対抗し冷戦期を乗り切ることができた。
一方、米国側に深刻で喫緊の事情があったとはいえ、日本国憲法の条文に抵触するおそれが高い自衛隊の設置を憲法改正なしにおこなわれたことは、国民に憲法の権威を疑わせる結果となったという声もある。これは、明治憲法の不備を歪んだ解釈で乗り切ろうとして国策を誤った失敗を、再度繰り返す危険性をはらむのではないかと心配する声も一部にある。
大戦後の世界情勢の変化の影響で石油産油国と先進諸国との関係が複雑になった結果の2度の石油ショックを乗り切り、集中豪雨的な海外輸出の拡大によって爆発的な成長を続けた日本経済は、ついには1980年代半ば、戦後わずか30数年にしてGNPレベルではアメリカ合衆国に次ぐ経済力を持つようになるという奇跡の復興を完成し、人々の生活は有史以来初めてといえる豊かさになった。
しかしオイル・ショックを境に、円高問題の深刻化と言った新たな問題に直面する。もはや高度成長時代は終わり、低成長の時代へ移っていく。政府は円高による輸出不振の対策として内需拡大を促進するために金融緩和政策に踏み切ったために日本は空前のバブル景気に突入した。だが、その繁栄はやがて到来するデフレ（マイナス成長）へと続く道であることに気づく者はほとんどいなかった。そのような転換期のなかで平成を迎える。
以上のように、戦争そして敗戦と民主化、経済成長など、昭和の間には日本はこれまでにない大変化を遂げた。このことより、昭和終焉のときには新聞をはじめ、さまざまな方面から激動の昭和と評された。
大正天皇が崩御して、東京日日新聞（現：毎日新聞）が『新元号は光文』をスクープしたが、新元号は『昭和』と発表され、大誤報となってしまった。一説には「光文」がスクープされたために急遽「昭和」に差し替えられたとも言われている（光文事件参照）。しかし「光文」は内閣の新元号案に提示されているのみであり、実際に新元号作成中心になっていた宮内省の最終第３案まで残っていたのは「昭和」「神化」「元化」の３案とされる。枢密院議長、倉富勇三郎の日記によれば、その後の調整で大正15（1926）年12月8日時点で「昭和」を最終候補とし「元化」「同和」を参考とする最終案が決定していた事が明らかになっている。「光文」は内閣案の一つが選定作業中に漏れたに過ぎず、記者が検証できないまま飛びついたというのが実情とされる。(昭和大礼記録、公的記録上の「昭和」、枢密院議長倉富勇三郎の日記)
昭和の「昭」の漢字は今でこそ誰でも知っているポピュラーな漢字だが、当時はほとんど使用されることのない、誰も見たこともない漢字であったという。その為「昭和」が最終案に選考された際には当時の一木喜徳郎宮内大臣から「章和」とする変更意見が出された程である。しかし「章和」は過去漢と高昌で使用されていた年号であり、結局原案のまま「昭和」に確定した経緯がある。（ただ、ソニーの創立者の一人、盛田昭夫は1921年（大正10年）生まれである）
干支を見て分かるように、史上還暦を迎えた元号は日本の昭和と中国の康熙だけである（昭和は丙寅で『還暦』している）。
1926年12月25日に出生した新生児は、その当日が大正天皇崩御のため役所が休みとなったこともあって、出生届の提出が遅れ、戸籍上の誕生日が異なる（大部分が翌年の1927年生）ケースが多発した。関根潤三らがこうしたケースに当たる。
大正デモクラシーの影響を受けた政治的、文化的に自由な、民主的時代から、軍国主義的な雰囲気に満ちた戦中、そして敗戦。日本国憲法、民主主義が成立し、戦後の焼け野原から、高度経済成長を経た世界で最も豊かな国へというまさに激動の六十余年であった昭和時代は様々な世代に様々な印象となって残っている。例えば「昭和」と聞いて戦争を連想する者もいれば、高度経済成長時代の希望に満ちた雰囲気を連想する者もいる。
現代、昭和時代（主に昭和30年〜40年代、つまり1955年〜1975年）にノスタルジアを抱く人が増えていると言われている（昭和ノスタルジー。詳細は#関連項目からリンク先を）。時代の変化が進んだ事や、人とのつながりが希薄になり、また未来へ希望を抱けない時代背景があると思われる。昭和の古い町並みを活かし、観光地化を進めている町もある。

 

[ 807] 昭和天皇 - Wikipedia
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1947年（昭和22年）に施行された日本国憲法において 天皇は「日本国の象徴であり日本国民統合の象徴」とされ、「国政に関する権能を有しない」とされたが、占領期にはGHQ総司令官ダグラス・マッカーサーとの会見などにより、独自の政治的影響力を保持した。1952年（昭和27年）4月28日、サンフランシスコ講和条約が発効して日本が独立を回復し、報告のため伊勢神宮と神武天皇の畝傍山陵、明治天皇の伏見桃山陵、靖国神社をそれぞれ参拝した。
1921年（大正10年）3月3日から同年9月3日までイギリスをはじめヨーロッパ諸国を歴訪する。ロンドンにおいて、ロバート・ベーデン・パウエル卿と謁見し、英国ボーイスカウトの最高功労章であるシルバー・ウルフ章を贈呈される。
昭和天皇の父は大正天皇、母は皇后節子（さだこ）（貞明皇后）。父方の祖父は明治天皇、祖母は典侍・柳原愛子。母方の祖父は九条道孝、祖母は野間幾子。
1919年（大正8年）11月に元老・山縣有朋が、「皇太子裕仁親王妃に内定」と発表されていた良子女王の家系（島津家）に色盲遺伝があるとして婚約破棄を進言した事件。「良子でなければならぬのだ」との裕仁親王本人の意志が尊重されて、「婚約に変更なし」と発表された。 山県は皇室を思って進言したのだが長閥の巨頭として非難された。山県は責任を感じて大正10年3月、枢密院議長・元老など全ての辞表を提出したが 5月、優詔にて却下された。この事件に関して山県はその後一言も語らなかったという。
1923年（大正12年）の関東大震災により、同年秋季予定されていた皇太子裕仁親王（当時摂政であった）の婚礼の儀は延期されることとなった。本来なら関東という一地方で起きた地震であるので、国事である皇族の婚礼を延長することはせず遷都するのが通例であったが、東京の惨状を視察した裕仁親王の意向により延期となった。
この関東大震災で裕仁親王は、後に「加藤のおかげで命拾いをした」と語っている。背景には、霞関離宮が修理中であったため箱根（大きな震災を被った）に行く予定であったが、加藤友三郎内閣総理大臣が死去し、政変が起きていたため東京の宮城（皇居）に留まったことがある（1973年の記者会見より。会見記録は高橋紘「陛下、お尋ね申し上げまする」に詳しい）。
また後年、昭和天皇は次のように述懐している。「その 惨憺たる様子に対して、まことに感慨無量でありました」（1981年の記者会見より）
満州某重大事件の責任者処分に関して、内閣総理大臣・田中義一は責任者を厳正に処罰すると昭和天皇に約束したが、軍や閣内の反対もあって処罰しなかった時、天皇は「それでは前の話と違うではないか」と田中の食言を激しく叱責した。その結果、田中内閣は総辞職、恐懼した田中は程なく死去したとされる。この事件は、天皇に、立憲君主制の下で、その後の政治的関与を臆病にさせたエポックメーキングな出来事であった。なお『昭和天皇独白録』には、「辞表を出してはどうか」と天皇が田中に内閣総辞職を迫ったという記述があるが、当時の一次史料（『牧野伸顕日記』など）を照らしあわせるとそこまで踏み込んだ発言はなかった可能性が高い。
1935年（昭和10年）、天皇機関説が排撃された天皇機関説事件について、昭和天皇は侍従武官長・本庄繁に「美濃部説の通りではないか。自分は天皇機関説で良い」と言った。 昭和天皇が帝王学を受けた頃には憲法学の通説であり、昭和天皇自身、「美濃部は忠臣である」と述べていたにもかかわらず、直接・間接には何ら行動を起こすことはなかった。機関説に関しての述懐を、昭和天皇のリベラルな性格の証左としながら、同時に美濃部擁護で動かなかったことを君主の非政治性へのこだわりとする記述は、しばしば見られるが、現実にはそれほど単純でない。
機関説は、国家法人説と呼ばれるドイツの学説に由来するが、この学説は国家の本質を「法人」とする点において主権および主権者の存在をあいまいにする意図をもった学説であり、当時すでに、後発資本主義国であり、外見的立憲主義の典型とされていたドイツにおいてさえ「時代遅れ」とされていた。しかし、戦前期の日本においては、天皇を国家の一機関として観念するという点において、社会科学的思考と結びつく側面をもつと同時に、吉野作造の「民本主義」と並んで護憲運動や大正デモクラシーの理論的バックボーンを演じていたことは、日本資本主義がドイツよりもさらに後発であることと立憲主義がさらに外見的であったことを反映していた。しかし、昭和天皇がそこまでの理解を持っていたかは疑問である。昭和天皇の理解していた機関説は、「一機関」としての性質を強調する一木-美濃部ラインのものではなく、有機体の「頭部」であることを強調する、清水澄の学説に近かったとする説もある。
1936年（昭和11年）に起きた陸軍皇道派青年将校らによる二・二六事件の際、侍従武官長・本庄繁陸軍大将の「彼らも国を憂えて起こした行動で必ずしも咎めるものではないかと存じます」との進言に、昭和天皇は怒りも露に「朕が頼みとする股肱の老臣を殺害する、かくの如き凶暴の将校の精神に何ら許すべきものがあると言うのか。老臣たちを悉く倒すは朕が首を真綿で締めるに等しき行為ではないか」、さらに「お前達がやらぬなら朕自ら近衛師団を率いてこれを鎮圧に当たらん」と発言したとされる。この事は「君臨すれども統治せず」の立憲君主の立場を採っていた天皇が、政府機能の麻痺に直面し初めて自らの意思を述べたとも言える。これによって決起軍は反乱軍と認定され、事件は速やかに解決に向かったのである。この時の発言を、太平洋戦争終結のいわゆる“ご聖断”と合わせて、「立憲君主としての立場（一線）を超えた行為だった」とか「あの時はまだ若かったから」と後に語ったと言われている。なお、1975年（昭和50年）にエリザベス女王が来日した際、影の首謀者と言われることもある真崎甚三郎の息子を昭和天皇は自分の通訳に選んでいる。
1941年（昭和16年）9月6日の御前会議で、対米戦は避けられないものとして決定された。御前会議では発言しないことが通例となっていた昭和天皇はこの席で敢えて発言をし、明治天皇御製の
昭和天皇自身は開戦には消極的であったと言われている。しかし、戦争が始まった後の1941年12月25日には日本軍の勝利を確信して、「平和克復後は南洋を見たし、日本の領土となる処なれば支障なからむ」と語ったと小倉庫次の日記に記されている。
戦争末期のころは文字通り世界中で日本軍が戦火をあげていた状況で、昭和天皇は各地の戦況を淡々と質問していた。この点で昭和天皇の記憶力は凄まじいものがあったと思われ、実際に幾つか指示等もしている。また、この様なやりとりのなかで答えてしまったがために、後にはひけずにニュージーランドなどオセアニア付近へ戦局を広げねばならなくなってしまった経緯が存在する。
1945年（昭和20年）1月6日、アメリカ軍がルソン島上陸の準備をしているとの報を受けて、昭和天皇は木戸幸一に重臣の意見を聞くことを求めた。この時、木戸は陸海両総長と閣僚の招集を勧めている[2]。 準備は木戸が行い、軍部を刺激しないように秘密裏に行われた。表向きは重臣が天機を奉伺するという名目であった[3]。
そのなかで特筆すべきものとしては、2月14日に行われた近衛文麿の上奏がある。近衛は敗戦必至であるとして、和平の妨害、敗戦に伴う共産主義革命を防ぐために、軍内の革新派の一味を粛清すべきだと提案している。昭和天皇は近衛の言うとおりの人事が出来ないことを指摘しており、近衛の策は実行されなかった[4][5]。
東京大空襲の戦渦を視察し、関東大震災につづく帝都の破壊に直面した昭和天皇は、これをもって終戦を決意したと後に述懐している[要出典]。8月9日にポツダム宣言受諾決議案について長時間議論したが結論が出なかっため、首相・鈴木貫太郎の判断により天皇の判断（御聖断）を仰ぐことになった[6]。 昭和天皇は受諾の意思を表明し、8月15日、玉音放送。終戦となった。後に昭和天皇は侍従長の藤田尚徳に対して「誰の責任にも触れず、権限も侵さないで、自由に私の意見を述べ得る機会を初めて与えられたのだ。だから、私は予て考えていた所信を述べて、戦争をやめさせたのである」「私と臥薪嘗胆した鈴木であったからこそ、このことが出来たのだと思っている」と述べている[7][8]。
1946年（昭和21年）1月1日、人間宣言を渙発。この詔書はGHQの指導下にあったマスコミにより天皇の神格否定として喧伝され、国民に大きな衝撃を与えた。これと前後して、天皇がGHQ本部を表敬訪問した際に撮影された、ダグラス・マッカーサー元帥と一緒に並んだ全身写真が公開（情報局により「不敬」を理由に発禁処分）されている。天皇が正装のモーニングを着用し直立不動でいるのに対し、マッカーサーがラフな服装で腰に手を当てたリラックスした態度であることに、国民は改めて敗戦の重みを思い知らされた。天皇はマッカーサーに比べて身長が低かったことも衝撃を与えている。
皇太子時代の1921年（大正10年）3月3日から同年9月3日までの間、イギリスやフランス、ベルギー、イタリア、バチカンなどを公式訪問した。これは史上初の皇太子の訪欧[9]であり、国内には反対意見も根強かったが、山県有朋や西園寺公望などの元老らの尽力により実現した。出発は新聞で大々的に報じられた。お召し艦には巡洋艦香取が用いられた。イギリスでは日英同盟のパートナーとして大歓迎を受け、国王ジョージ5世やロイド・ジョージ首相らと会見した。ジョージ5世はバッキンガム宮殿での最初の夜、慣れぬ外国で緊張する当時の裕仁親王に父のように接し緊張を解いたという。イタリアでは国王ヴィットーリオ・エマヌエーレ3世らと会見した他、各国で公式晩餐会に出席したり、第一次世界大戦当時の激戦地などを訪れた。後に昭和天皇はこの外遊が非常に印象的であったと述べている。
1971年（昭和46年）には9月27日から10月14日にかけて17日間、再度イギリスやオランダ、スイスなどヨーロッパ諸国7カ国を訪問した。訪問先には数えられていないが、このとき、経由地としてアラスカのアンカレッジに立ち寄っており、実質的にアメリカも訪問している。当初の訪問地であるデンマークやベルギー、フランスなどでは暖かく歓迎された。フランスでは旧知であるエドワード8世と再会、しばし歓談している。しかしビルマ・インドネシア戦線で旧日本軍の捕虜となった退役軍人が多いイギリスとオランダでは、彼らの抗議活動に遭遇することになった。特にオランダにおいては生卵や魔法瓶を投げつけられ、同行した香淳皇后が憔悴したほど抗議はひどいものであった。
また、1975年（昭和50年）にはフォード大統領の招待によって9月30日から10月14日まで14日間にわたって、アメリカ合衆国を公式訪問した。天皇の訪米は史上初の出来事である。これに先立つこと10余年前、皇太子明仁親王夫妻が訪米しており、この訪米は皇太子夫妻のつけた道筋をたどってのものといえる。なお、1973年（昭和48年）、1974年（昭和49年）にも訪米が計画されたが、調整不足もあって実現には至らなかった。訪米前にはアメリカ人は天皇の訪米にあまり関心がないという報道がなされ、侍従長・入江相政によると天皇に対する激しい憎しみを露わにしたアメリカ人もいたといい、関係者を悩ませた。天皇はウィリアムズバーグに到着して後、2週間にわたってアメリカに滞在し、訪米前の予想を覆してワシントンD.C.やロサンゼルスなど、訪問先各地で大歓迎を受けた。10月2日フォード大統領との公式会見、10月3日のアーリントン国立墓地に眠る無名戦士の墓への献花、10月4日のニューヨークでのロックフェラー邸訪問とアメリカのマスコミは連日大々的に報道し、新聞紙面のトップは天皇の写真で埋まった。ニューヨーク訪問時には、真珠湾攻撃の生き残りで構成されるパールハーバー生存者協会が天皇歓迎決議を行っている。訪米中は学者らしく、植物園などでのエピソードが多かった。ホワイトハウス晩餐会でのスピーチでは、戦後アメリカが日本の再建に協力したことへの感謝の辞などが読み上げられた。ロサンゼルス滞在時にはディズニーランドを訪問し、ミッキーマウスの隣で微笑む写真も新聞の紙面を飾った。同地ではミッキーマウスの腕時計を購入したことが話題になった。昭和天皇の外遊はこの訪米が最後のものであった。2007年現在13回の海外訪問を行なっている今上天皇と比較しても回数はごくわずかである。しかし、二度の外遊はいずれも第二次世界大戦の痛手からの回復、国際社会への復帰を印象付けるに十分以上の成果を挙げたといえる。帰国の当日には二種類の記念切手が発行されており、この訪米が一大事業であったことを物語っている。
戦後は1946年（昭和21年）2月から約9年かけて日本全国を巡幸し、各地で国民の熱烈な歓迎を受けた。三池炭鉱の地下1000メートルもの地底深くや満州からの引揚者が入植した浅間山麓開拓地などにも赴いている。開拓地までの道路は当時整備されておらず、約2キロの道のりを徒歩で村まで赴いた。1947年（昭和22年）には原爆投下後初めて広島に行幸し、「家が建ったね」と復興に安堵する言葉を口にした。その他、行幸先でのエピソード、御製も非常に多い（天覧の大杉のエピソード参照）。全国46都道府県を巡幸するも、沖縄巡幸だけは沖縄が米軍の占領下にあったためついに果たすことができず、死の床にあっても「もうだめか」と沖縄巡幸を行なえないことを悔やんでいた。
また、1964年（昭和39年）の東京オリンピック、1970年（昭和45年）の大阪万国博覧会、1972年（昭和47年）の札幌オリンピック、バブル経済前夜の1985年（昭和60年）のつくば博の開会式にも出席している。これらイベントの成功にどれほど寄与したか正確に計ることはできないが、特に敗戦から立ち直りかけた時期のイベントである東京オリンピックの成功には大きな影響を与えたと見られている。病臥した1987年（昭和62年）秋にも、沖縄海邦国体への出席が予定されていた。病臥し自ら訪沖することが不可能と判明した後は皇太子明仁親王を名代として派遣しお言葉を伝えた。これに関して、「思はざる病となりぬ沖縄をたづね果たさむつとめありしを」との御製が伝わり、深い悔恨の念が思われる。代理として訪沖した皇太子明仁親王（今上天皇）は沖縄入りし代表者と会見した際、「確かにお預かりしてまいりました」と手にしたお言葉をおしいただき、真摯にこれを代読した。
皇太子時代から大変な好角家であり、戦前戦後合わせて51回も国技館に天覧相撲に赴いている。特に戦後は1955年（昭和30年）以降、病臥する1987年（昭和62年）までに40回、ほとんど毎年赴いており、贔屓の力士も蔵間、富士桜、霧島など複数が伝わっている。特に富士桜の取り組みには身を乗り出して観戦したと言われ、同タイプの力士であり毎回熱戦となる麒麟児との取り組みはしばしば天覧相撲の日に組まれた。
1959年（昭和34年）には天覧試合として、プロ野球の巨人-阪神戦いわゆる「伝統の一戦」を観戦している。天覧試合に際しては当時の大映の永田雅一社長がこれを大変な栄誉としてとらえる言を残しており、相撲、野球の振興に与えた影響は計り知れないと言える。この後プロ野球において天覧試合は行われなかったが、プロ以外では1966年（昭和41年）11月8日の日米野球ドジャース戦が天覧に付されている。
1988年（昭和63年）の暮れに入って病臥すると、各地に病気平癒を願う記帳所が設けられたが、どこの記帳所でも多数の国民が記帳を行った。病臥の報道から一週間で記帳を行った国民は235万人にものぼり、最終的な記帳者の総数は900万人に達した。
1988年9月19日に吐血してから1989年（昭和64年）1月7日に崩御するまでの期間は、テレビなどでバラエティの派手な演出などが不謹慎であるという理由で自粛になった。なおこの「自粛」は、同年の流行語となった。このほか、病状に変化があった際は直ちに報道特番が流され、人気番組でも放送が中止・中断されることがあった。
各放送局とも「Xデー」と呼んで、密かに特番体制を準備していた。事前の噂では、5日間追悼番組が放映されることになっていたが、レンタルビデオ店に客が殺到するなど、特番自体の視聴率が振るわなかったことや、経営上の判断から2日間で特番体制は解除されたと言われている。
1989年の全国高校ラグビー決勝中止（大阪府・大阪工業大学高等学校と茨城県・茗溪学園高等学校の両校優勝）
このほか、地下鉄通路の広告の照明までが落とされたり、パチンコ屋ですら店内で音楽を流さなかったなどの出来事も起こっている。
危篤発表直後および崩御発表から翌1月8日終日まではNHK（総合）および民放各局が特別報道体制に入り、CMの自粛、昭和天皇の業績を偲ぶ番組、崩御報道を受けてのニュースなどが放送された。7日の新聞朝刊には通常のニュースや通常のテレビ番組編成が掲載されていたが、号外および夕刊には各新聞ほとんど最大級の活字で「天皇陛下崩御」と打たれ、テレビ番組欄も通常放送を行ったNHK教育の欄以外はほとんど白紙に近いものが掲載された。特別報道体制内の番組（前年末からの危篤報道を受けてあらかじめ製作していたもの）にて昭和史が回顧され「激動の昭和」という言葉が繰り返し用いられ、以後定着した。日付の切り替わる前には「昭和が終わる」ことに思いを馳せた人々が町の時計塔の写真を取る、二重橋などの名所に佇み日付変更の瞬間を待つなどの姿が報道された。
昭和64年は7日間しかなかったため、「昭和64年」が刻印された硬貨は希少であると認識されがちだが、これは正しくない。実際には「平成元年」の金型が手配される平成元年3月頃までは「昭和64年」の硬貨は発行され続けており、他の年と比較してその数が際立って少ないということはない。
幼少時、養育係の足立たか（後の鈴木貫太郎夫人）を敬慕し、多大な影響を受けた。学習院初等科時代、「尊敬する人は誰か?」という教師の質問に対し、生徒の全員が「明治天皇」を挙げたのに対し、裕仁親王一人だけ「源義経」を挙げた。教師が理由を聞くと、「おじじ様（明治天皇）の事はよく知らないが、義経公の事はたかがよく教えてくれたから」と答えたという。
初等科時代の学習院院長・乃木希典を「院長閣下」と呼び尊敬していた。ある人が「乃木大将」と乃木を呼び捨てたのに対し、「それではいけない。院長閣下と呼ぶように」と注意したという。1912年（大正元年）の乃木殉死の日、乃木の「これからは皇太子として、くれぐれも御勉学に励まれるように」との訓戒に対し、裕仁親王は「院長閣下はどこに行かれるのですか？」と質問した。乃木の殉死に薄々感づいていたのかもしれない[要出典]。
司馬遼太郎の「殉死」によれば、この際乃木は山鹿素行の『中朝事実』の講義を行なったという。これを読んだ中曽根康弘が約55年の後、その事実について尋ねたところ「あったのかもしれない」とのみ述懐した。乃木の朱が入ったその稿本は、宮内庁書陵部に長く保存されていたという。
学習院時代、学友たちがお互いを名字で「呼び捨て」で呼び合うことを羨ましがり、御印から「竹山」という名字を作り、呼び捨てにしてもらおうとした（実際、この皇太子の提案に学友が従ったかどうかは不明）。
皇太子時代にイギリスを訪問したときロンドンの地下鉄に初めて乗った。このとき改札で切符を駅員に渡すことを知らず、切符を取り上げようとした駅員ともみ合いになり（駅員は、この東洋人が日本の皇太子だとは知らなかった）、とうとう切符を渡さず改札を出た。この切符は後々まで記念品として保存されたという。
この外遊に際して理髪師大場秀吉が随行。大場は裕仁親王の即位後も専属理髪師として仕え続け、日本史上初の「天皇の理髪師」となった。天皇の専属の理髪師は戦前だけで五人交代している。この大場を始め、昭和天皇に仕えた近従は「天皇の○○」と呼ばれることが多い。
皇太子時代から「英明な皇太子」として喧伝され、即位への期待が高かった。北海道、沖縄はじめ各地への行啓も行なっている。北海道行啓では先住民族が丸木舟に乗って出迎えた。
大正天皇が先鞭をつけた一夫一婦制を推し進めて、「側室候補」として「未婚で住み込み勤務」とされていた女官の制度を改め「既婚で、自宅通勤」を認めた。
父・大正天皇について、激務に身をすり減らした消耗振りを想起して「父は天皇になるべきではなかった」と語ったことがある。長弟・秩父宮も同様の発言をしている。
晩餐時、御前で東條英機・杉山元の両大将が「酒は神に捧げるが、煙草は神には捧げない」などと酒と煙草の優劣について論争したことがあるが、自身は飲酒も喫煙もしなかった。酒は一度試して悪酔いし、以後だめになったとも伝わる。
「天皇の料理番」秋山徳蔵が晩餐会のメインディッシュであった肉料理に、天皇の皿だけ肉をくくっていたたこ糸を抜き忘れて供し、これに気付いて辞表を提出した際には、招待客の皿について同じミスがなかったかを訊ね、秋山がなかったと答えると「以後気をつけるように」と言って許したという。孫の紀宮清子内親王にも同様のエピソードが伝わっている。
学習院在学中に古式泳法の小堀流を学んだ。即位後、皇族でもできる軍事訓練として寒中古式泳法大会を考案した。御所には屋外プールが存在した。
アドルフ・ヒトラーから当時ダイムラー・ベンツ社の最高ランクだったメルセデス・ベンツの770K（通称：グロッサー・メルセデス）を贈呈され乗っていたが、非常に乗り心地が悪かったため好まなかったと伝わる。ちなみにこのグロッサーの車体はドイツ製ではなく、日本で作られたもので骨組みは竹製、外装は樹脂製であったという。このほか、菊紋をあしらったモーゼルなども贈られたと言われる。
南太平洋海戦の勝利を「小成」と評し、ガダルカナル島奪回にいっそう努力するよう海軍に命じている。歴戦のパイロットたちを失ったことにも言及している。
ミッドウェイ海戦の敗北にも泰然自若たる態度を崩すことはなかったが、ガタルカナル以降は言動に余裕がなくなったという。戦時中の最も過酷な状況の折、宮中の執務室で「この懸案に対し大臣はどう思うか…」などの独り言がよく聞こえたという。
原爆や細菌を搭載した風船爆弾の製造を中止させたと伝わるなど、一般的には平和主義者と考えられているが、戦争開始時には国家元首として勝てるか否かを判断材料としている。戦時中は「どうやったら敵を撃滅できるのか」と質問することがあり、太平洋戦争開戦後は海軍の軍事行動を中心に多くの意見を表明し、積極的に戦争指導を行っている。陸軍の杉山参謀総長に対し戦略ミスを指弾する発言、航空攻撃を督促する発言なども知られる。
ガダルカナル島の戦いの際、日露戦争の戦訓を引いて軍令部に警告を発したが、参謀の妨害にあって（事故とも伝わる）伝わらず、結果お召し艦であった比叡を失った。
天皇として自分の意を貫いたのは二・二六事件と終戦の時だけであったと語っている。このことを戦後徳富蘇峰は「イギリス流の立憲君主にこだわりすぎた」などと批判している。
1945年（昭和20年）8月15日には事前に録音された玉音放送が流され、天皇自身の声が国民に終戦を告げた。この放送における「耐へ難きを耐へ、忍び難きを忍び」の一節は終戦を扱った報道特番などで度々紹介されており、非常に知名度が高い（しかし、その発言はさほど重要ではない。詳しくは玉音放送を参照のこと）。
戦争を指導した側近や将官たちに対してどのような感情を抱いていたのかを示す史料は少ない。『昭和天皇独白録』によれば、東條英機に対して「元来、東條という人物は話せばよく判る」、「東條は一生懸命仕事をやるし、平素いっていることも思慮周密で中々良い処があった」と評していた。もっとも、追い詰められた東條の苦しい言い訳には顔をしかめることもあったと伝わる。しかしながら、のち、東條の葬儀には勅使を遣わしている。また、『昭和天皇独白録』などにより松岡洋右や宇垣一成などには好感情を持っていなかったと推察されている。また、二・二六事件で決起将校たちに同情的な態度を取った山下奉文には、その人柄や国民的な人気、優れた将器にもかかわらずこの一件を理由として良い感情を持たなかったとも伝わる。マレー作戦の成功後も、天皇は山下に拝謁の機会を与えていない（もっとも、拝謁の機会を与えなかったのは東條英機の差し金によるものとも言われる）。なお晩年、『猪木正道著作集4』を読み「特に近衛文麿と広田弘毅については正確だ」と首相・中曽根康弘に伝えたという。この本では両者とも批判的に書かれており、天皇の人物観の一端が窺える[要出典]。
1946年初春、巡幸が開始された当時は「神ではない、ただの猫背の中年男」、「石のひとつも投げられればいい」と天皇の存在感を軽視していたGHQは、これを見て大いに驚いた。当時の英国紙は「日本は敗戦し、外国軍隊に占領されているが、天皇の声望はほとんど衰えていない。各地への巡幸において、群衆は天皇に対し超人的な存在に対するように敬礼した。何もかも破壊された日本の社会では、天皇が唯一の安定点をなしている」と書き、驚嘆を表した。
天皇の余りの影響力に、1946年12月の中国地方巡幸の兵庫県における民衆の国旗を振っての出迎えが指令違反であるとしてGHQ民生局は巡幸を中止させたが、国民からの嘆願や巡幸を求める地方議会決議が相次いだため、1948年からの巡幸再開を許可した。
巡幸開始の直前、1946年1月18日には名古屋で洋品店を経営していた熊沢天皇（寛道）がマッカーサーに陳情を行ない、天皇の巡幸の後を追いかける格好で全国遊説を開始し対面を要求した。当初GHQは熊沢に利用価値を認め、外電や雑誌『ライフ』に報道、遊説には護衛の将校をつけると篤く遇していたが、天皇への国民の敬意が深いことが知れると、GHQの熊沢への処遇はどんどん薄くなっていった。同時に19人もが存在した自称天皇も姿を消していった。
初の日本社会党政権の片山哲に対しては「誠に良い人物」と好感を持ちながらも、急激な改革に走ることを恐れ、側近を通じて自分の意向を伝えるなど、戦後においても政治関与を行なっていたことが記録に残っている。
1949年5月22日の佐賀県基山町の因通寺への行幸では天皇暗殺を目的として洗脳されたシベリア抑留帰還者が天皇から直接言葉をかけられ、一瞬にして洗脳を解かれ「こんなはずじゃなかった、俺が間違っておった」と泣き出したことがある。天皇は引き揚げ者に「長い間遠い外国でいろいろ苦労して大変だったであろう」と言葉をかけ、長い年月の苦労を労った。
同地ではまた満州入植者の遺児を紹介され「お淋しい」と言い落涙した。別の遺児には再会を約する言葉を残している。
行幸に際しては、食事についてなど、迎える国民に多くの生活に密着した質問をした。行幸の時期も、東北地方行幸の際には近臣の反対を押し切り「東北の農業は夏にかかっている」と農繁期である夏を選ぶなど、民情を心得た選択をし国民は敬意を新たにした。
行幸先で労働者から握手を求められたことがある。この時にはこれを断り、お互いにお辞儀をするという提案をして実行した。
アメリカからの使節が皇居新宮殿について感想を述べたとき、「前のはあなたたちが燃やしたからね」と皮肉を返したと伝わる。皇居新宮殿以前に起居していた御常御殿は戦災で焼失しており、吹上御所が完成する1961年まで、天皇は戦時中防空壕として使用した御文庫を引き続いて住まいとしていた。
戦後の全国行幸で多くの説明を受けた際、「あ、そう」という無味乾燥な受け答えが話題になった。もっともこの受け答えは後の園遊会などでもよく使われており、説明に無関心だったというよりは単なる癖であったと思われる。本人も気にして「ああ、そうかい」と言い直すこともあった。寛仁親王も、「陛下は『あ、そう』ばかりで、けっして会話が上手な方ではなかった」と語っている。もっとも謁見の機会を得た細川隆元は、その「あ、そう」一つとっても、
などのバリエーションがあったと書いている。細川曰く「同感の時には、体を乗り出すか、『そう』のところが『そーう』と長くなる」（『天皇陛下と語る』）とのこと。
一方で表情は非常に豊かで、満面の笑みを浮かべる天皇の表情のアップなども写真に残っている。ちなみにこの、『あ、そう』と独特の手の上げ方は非常に印象的で、昭和天皇の癖として小中学生果ては幼稚園児にいたるまで、国民に広く知られており、似た挨拶の仕方をする者に「陛下」との通称がつくほど親しまれていた。この所作を物真似する者も多かった。
1969年（昭和44年）1月2日に、皇居新宮殿が完成してから初の（1963年以来の）皇居一般参賀で長和殿のバルコニーに立った際、パチンコ玉で狙われた（負傷せず）。これを機に長和殿のバルコニーに防弾ガラスが張られることになった。犯人は映画ゆきゆきて、神軍の主人公奥崎謙三で暴行の現行犯で逮捕された。
皇居の畑で芋掘りをしていたときヤツガシラが一羽飛来したのを発見。侍従に急ぎ双眼鏡を持ってくるように命じた。事情のわからない侍従は「芋を掘るのに双眼鏡がなぜいるのですか」と聞き返した。このときのヤツガシラは香淳皇后が日本画に描いている。
イギリスなど王政を執る国に対しては、新興国のイランなども含めて好感と関心を抱いていたという。逆に共産主義陣営には不信感をぬぐえず、ペレストロイカが進んだ晩年においても懐疑的な発言がしばしばあったとされる。
第二次世界大戦を戦った経験もあってか、各国の戦争問題については特に関心が深く、時にはかなり踏み込んだ発言も行なっていたという。そうした言葉が表に出ることはないが、天皇の戦争についての考察は常に「命令権者」、即ち往年の大元帥としての視線だったと指摘する声がある。フォークランド紛争においては、英国は軍事行使に出ないと外務省も踏んでいた中、その帰結を一人正しく予期していた節があり、北方四島問題についての進講の際も、ふと「北方四島と北海道の間にある海峡は、潜水艦は通れるのか」と官僚に尋ねるなどしている。
生真面目な性格もあり、政争絡みで政治が停滞することを好まなかったことが窺える。「入江相政日記」には、いわゆる「四十日抗争」の際、参内した大平正芳に一言も返さないという強い態度で非難の意を示したことが記録されている。
同じ時期、政治家たちの会食中「皇居の堤防からは都内が良く見えますが、陛下はどこをご覧になりますか」との質問が飛んだ。天皇は「言うまでもないではないか、国会議事堂だよ」と言って笑ったという。政局に明け暮れる政治家たちへのきつい皮肉に、一同は「恐れ入りました」と思わず平伏したと言う。
歴史教科書問題の持ち上がった1982年には「わが庭のそぞろありきの楽しからず わざわひ多き今の世を思へば」、自身最後となる戦没者慰霊式典に参加した1988年8月15日にも「やすらけき世を祈れどもいまだならず くやしくもあるかきざしみゆれど」との御製もある。御製に関しては、昭和天皇の大御歌も参照のこと。
1975年5月7日、1971年の訪欧の返礼としてエリザベス2世が来日した。警備要員として5万人の警察官が動員され、77万人の観衆が沿道に詰め掛けるフィーバーとなった。しかし国鉄労組のストのため、女王は関西に向かう往路での新幹線乗車を果たせなかった。
9月30日からは三年越しの計画であった訪米が二週間の日程で挙行され（1973年には田中角栄内閣で計画されたが、突発的な立案であったこともあり実現せず。1974年にも計画があったが、実務レベルでの調整不足により実現せずに終わっている）た。
訪米出発まで国内では東アジア反日武装戦線をはじめとする新左翼を中心に反対運動があり、訪米阻止のデモ行進や、9月4日には東宮御所爆破未遂事件、中核派爆弾製造アジト誤爆事件、15日には新左翼団体による葉山御用邸火炎瓶事件、原宿駅発煙筒事件と天皇を標的とした同時多発テロが発生し、都内は厳戒態勢が取られた。
同15日には共産主義者同盟戦旗派による伊勢神宮放火事件、自衛隊武器補給所前爆発事件も発生し、この日だけで計4件、皇室関係だけでも3件のテロが起こっている。
国会において野党・社会党の皇室の宮中祭祀への攻撃も強まり、5月29日秦豊参議院議員の参議院内閣委員会における「侍従は国家公務員であり、天皇の名代ということも個人的な資格ということが許されないと思う。伊勢神宮は明らかに宗教法人であるありように合わせ明らかに憲法二十条に抵触する習慣であると思う。これを習慣として見逃すことは余りにも重大であると思う」との国会質問に対して政府委員角田礼次郎内閣法制局第一部長が賛成答弁を行い、これを受けて9月以降、宮内庁は宮中三殿での祭祀の方式を簡略化、伊勢神宮、橿原神宮に派遣される勅使を従来の侍従から国家公務員の身分を持たない掌典に変更した。
この1975年11月21日の参拝を最後に昭和天皇は靖国神社への参拝を行わなくなった。以後、天皇の靖国神社参拝は三十二年にわたって途絶えている。1978年、極東国際軍事裁判被告人として絞首刑となったり獄中死した14名の重臣が合祀された際も、参拝することはなかった。なお、靖国参拝が途絶している正確な原因はいまもって不明である。富田メモ（日本経済新聞、2006年）・卜部亮吾侍従日記（朝日新聞、2007年4月26日）といった史料が真相を記したものと報道されているが、これらに続く史料は発見されていない。
NHK朝の連続テレビ小説を見るのが日課だったらしいが、前述の1975年10月31日記者会見で「テレビはどのようなものをご覧になるか」という質問に対し、微笑を浮かべ身を乗り出して、「テレビは色々見ますが、放送会社の競争がはなはだ激しいので、今ここでどういう番組が好きかという事はお答えできません」と微笑みつつ冗談交じりに返した。記者達はこの思わぬ天皇の気遣いに大爆笑した。（同上）
アメリカ人記者から「『王子と乞食』のように一般人になりたいと思ったことはありませんか」の問いには「幼いころ『王子と乞食』を読んで、そのようになりたいと思ったが、この作品と同じ結末になったと思う」と応えた。
歌番組も楽しみにしており、祭祀を行うため最後まで見られなかった紅白歌合戦の結果を近習に訊ねたり、昭和天皇時代の内廷皇族（明仁親王一家、特に当時の三皇孫）が揃って歌謡曲通であったという雑誌記事が伝わっている。
1982年（昭和57年）の園遊会で黒柳徹子と歓談。その際、黒柳が当時出版した自著・「窓ぎわのトットちゃん」の説明をし、「国内で700万部出版し、世界35ヶ国でも翻訳されました」との言葉に対して、「大そうお売れになって」と答えた。この天皇の答えにより、黒柳がまるで天皇に自著の自慢をしてるように周囲の目に映ってしまった。周囲は大爆笑し、黒柳は照れ笑いを浮かべるほかなかった。
このほか、柔道の山下泰裕選手が天皇の質問の中にあった「骨を折る」という語の意味を「骨折」と取り違え、しかもそのことに気づかず朗らかに返答するといったハプニングも記録されている。
晩年、足元のおぼつかない天皇を思いやって「国会の開会式には無理に出席しなくとも……」の声が上がった。ところが天皇は逆に、「むしろ楽しみにしているのだから、楽しみを奪うようなことを言わないでくれ」と訴えたという。
1988年8月には、歩行も思うに任せぬ状態になっており静養先から都内までの移動には従来のお召列車ではなく陸上自衛隊のヘリコプターを使用したが、全国戦没者追悼式会場での文書の朗読の声は従前と変わらぬ朗々たるものであった。
崩御に際しては元軍人を中心に殉死者が出た。確認されているだけで3件の殉死事件が発生し、未遂1人を含むと11人が殉死（自刃、飛び降りなど）を遂げている。このうち一人についてはニュースで取り上げられ、方法が切腹であったこと、殉死した場所である公園と「すめらぎの…臣殉ず」の辞世が報道された。
大膳を務めた谷部金次郎（秋山徳蔵の後任の主厨長）は、崩御を機に退官している。ある意味、天皇に殉じたと言える。神道界の重鎮小泉太志命も、天皇と運命を共にすると公言していた。
3人の弟宮との関係は良好で、特に性格のほぼ正反対と言ってよい長弟秩父宮雍仁親王とは忌憚の無い議論をよく交わしていたという。秩父宮が肺結核で療養することになると、「感染を避けるため」見舞いに行くことが許されなかったことを悔やんでいた。その為、次弟高松宮宣仁親王が病気で療養するとたびたび見舞いに訪れ、臨終まで立ち会おうとした。臨終の当日も見舞いに訪れている。高松宮と末弟三笠宮崇仁親王は天皇の参拝が途絶えた後も靖国神社参拝を継続している（2006年7月21日東京新聞朝刊）。皇太子明仁親王の結婚問題においては、三笠宮が皇族を代表して賛意を表明することで一件落着を助けるなど、天皇と連携しこれを補完する形で行動した。いわゆる富田メモとされる文書にも、昭和天皇が高松宮の人物評をしたとされる箇所があるが、「自分にはない軽妙に外国人と付き合い戦後一時期はこの国にも役に立った面があり評価している」などと、長所短所を述べ公平に評した記録が残っており（「富田メモ抜粋」日本経済新聞2007年5月1日・同2日）、忌憚なく意見を交わす仲であったことがうかがえる。また天皇と三人の弟はその妃たち同士も仲が良く、これも関係を良好に保つ大きな助けとなった。前述した皇太子明仁親王の結婚問題では香淳皇后が秩父宮妃、高松宮妃と共に天皇に反対を唱えるといった一件も起こっている。
香淳皇后との夫婦仲は円満であった。はじめ皇女が4人続けて誕生したときには側近が側室を勧めたほどだが、これに対し「良宮でよい」と答えたという。また、行幸先では必ず「良宮のために」と土産を購入した。訪欧時にも、皇后を気遣ったエピソードがある。
ひげを蓄えたのは、成婚後からで「成婚の記念に蓄えている」とも「男子、唯一つの特権だから」と、理由を説明している。他方、1986年以降文仁親王が口ひげをたくわえはじめたときには「礼宮のひげはなんとかならんのか」と苦言を呈した。ちなみにこのときは両親である明仁親王夫妻が取り成して結局許されている。
スポーツに関しては「幼いときから色々やらされたが、何一つ身に付くものはなかった。皇太子（明仁）がテニスが上手いのは良宮（香淳皇后）に似たのだろう」と発言している。自身は乗馬が好き（軍人として必要とされたという側面もある）で、障害飛越などの馬術を習得しており、戦前は良く行っていた。戦後でも記念写真撮影に際して騎乗することがあった。また水泳（古式泳法）も得意で、水球を楽しむ写真も残っている。青年期にはゴルフに熱中したが、自ら言うようにあまり上達はしなかったようだ。
独立回復後はキリスト教を好まず、独立前の常陸宮正仁親王が美智子皇太子妃とキリスト教について語らい、喜んでいたことを知った際には激怒し皇太子妃がひれ伏して許しを乞うてもなかなか怒りが解けなかったと伝わる。もっとも敗戦直後にはキリスト教に対し容認的な姿勢をとっていた（現に皇太子の家庭教師は宣教師のヴァイニング夫人である）。
知的好奇心が旺盛で、天皇の質問に対しては、一切のごまかしも通用しなかったほどあらゆる出来事に精通していたといい、質問を受けた者は常に緊張していたという。その質問は予想もしないようなところから飛んでくるものも多く、しばしば相手に冷や汗をかかせた。もっとも相手を追い詰めるような質問はすることがなかったという。
進講などを受けるときには、両手を膝の上に置き、足をそろえてじっと相手の話に聞き入った。話が一通り終わると、メモも取っていないにも拘らず要点を適切に捉えた質問を向けたと言い、多くの人が天皇の記憶力の確かさに驚いたことを述べている。
学問に関しては、後述の生物学研究や御製の「おおらか」さなどから理科系人間である。秦郁彦は「さきの大戦のとき政府の要人で理科系の人物は昭和天皇だけであった（文芸春秋）」と評している。ちなみに敗戦後、皇太子明仁親王に送った手紙には「精神を重んじ科学を軽んじた」「米英を侮った」ことなどが敗退を重ねた原因であると記している。
一方で歴史、特に西欧の中世から近世にかけての国家の興亡史に造詣が深く、箕作元八の『仏蘭西大革命史』や『西洋史講話』はボロボロになるまで読んでいた。皇太子時代の訪欧では「わが国の歴史に十分な理解を持っている」との現地での評が残っている。独特の歴史観と言うべきものを有しており、発達した西洋文明をローマ帝国になぞらえ、その未来を憂うことがあったという。
1983年5月行田市の埼玉県立さきたま史跡の博物館を行幸したとき、ガラスケースの中の金錯銘鉄剣を見ようとしたとき、記者団が一斉にフラッシュをたきその様子を撮影しようとしたところ、「君たち、ライトをやめよ！」と記者団を叱った。フラッシュがガラスに反射して見えなかったのを怒ったものである。昭和天皇が公式の場で怒りをあらわにした唯一の例とされる。
独特の魅力を持っており、アメリカのフォード大統領も訪日の際、昭和天皇に謁見したが、そのカリスマに終始手を震わせたと帰国後に告白している。��小平も1978年の訪日の際、懸案となるであろうと予想された両国の過去の問題について開口一番率直な謝罪を述べた天皇に「電気にかけられたようになって震えていた」と入江相政が語っている。国内では河野一郎が「俺には『この人には敵わない』という人が地上に二人いる、フルシチョフと天皇陛下だ」と述懐したと伝えられる。崩御の際には人種・地域を問わず、世界各国から代表者が顔を揃えた事からも、彼が世界に与えた影響を窺い知る事が出来る。
特に海外の要人に対する心遣いが深く、1984年のブルネイ国王ハサナル・ボルキア一家の来日においては、挨拶の際に王女たち一人ひとりに対してまで、彼女たちの趣味などを話題にしながら会話を交わしたという。こうした真摯な態度が、多くの人々を魅了した一因でもあろう。
猫背、猫舌で、蕎麦と鰻茶漬が好物であった。月一回の蕎麦が大変な楽しみで、配膳されたときには御飯を残して蕎麦だけを食べたという。猫舌については、浜名湖で焼きたての鰻の蒲焼を食べて火傷をした逸話が伝わる。このほか、鴨のすき焼きも好んだと伝わる。このほか、食に関する逸話は非常に多い。
朝食にハムエッグを食べることを好んだという。 戦後はオートミールとドレッシング抜きのコールスローにトースト二枚の朝食を晩年まで定番とした。
魚が好きであり、臣下との会話で魚の話題が出ると喜んだという。趣味として釣りも楽しんだ。沼津において、常陸宮正仁親王を伴って磯釣りに興じたことがある。釣った魚は研究のため、全て食べる主義であった。
1959年の伊勢湾台風の直後、被害状況を説明する農林大臣の福田赳夫に突然「時に農林大臣、桑名のシジミはどうなったか」と尋ねた。桑名と言えばハマグリなのになぜシジミ？ と福田は疑問に思いつつ退出したが、後で調べると当時桑名ではハマグリはほとんど採れず、シジミが名産品となっていた。福田は天皇の魚介類に関する知識の豊富さに舌を巻くとともに「要するにからかわれたのだ」と気付いて苦笑したという。
1962年の若狭行幸ではフグの蓄養を見、ハマチ釣りをして大変に喜んだという。若狭にはこの時のほかにも数回行幸しており、馴染みの宿も現存している。
1964年に下関に行幸した際には中毒の恐れがあるからとフグを食べられないことに真剣に憤慨し、自分たちだけフグを食べた侍従たちに「フグには毒があるのだぞ」と恨めしそうに言ったという逸話もある。その一方で同所ではイワシなど季節の魚に舌鼓を打ったという。
宮中にフグが献上された場合も同じ理由で食すことを止められ、時には「資格を持った調理人が捌いたフグを食べるのになんの問題があるのか」「献上した人が逆臣だとでも言うのか」と侍医を問い詰めることもあった。ついに生涯、食べることができなかった。
相撲好きであり、蔵間を贔屓にしていた。蔵間が大関昇進を果たせないことを大変残念がり、「蔵間、大関にならないねえ」とこぼしたこともある。このほか、「突貫おじさん」こと富士桜の取り組みも大変楽しんだとされる。なお前述のぼやきは当時の春日野理事長を恐縮させ、蔵間は日本相撲協会理事長室に呼びつけられて叱責されたという。もっとも「一視同仁」、というわけで天皇自身がこうした力士の好みを口にすることはなく、天覧相撲の際にも極力抑えた態度で観戦していた。しかしプライベートでは別で、テレビ観戦時には身を乗り出してひいきの力士の取り組みを見守る天皇の姿があったという。
徳仁親王、文仁親王の留学に随行する侍従・警護官の人選など、東宮家の諸事に関して最終決定を行っていた。
太平洋戦争史上最大の激戦と言われたペリリュー島の戦いの折には「ペリリューはまだ頑張っているのか」と部隊長の中川州男大佐以下の兵士を気遣う発言をした。中川部隊への嘉賞は11度に及び、感状も三度も与えている。
特攻には批判的であったとされる。特攻第一号の報告がもたらされた際には「馬鹿なことを…だが、よくやった」と言ったとされ、特攻した兵士の覇気を讃えた。
南方熊楠のことは後々まで忘れることはなく、その名を御製に詠んでいる。南方および弟子からは都合四回にわたって粘菌の標本の献呈を受けている。
喫煙せず、煙草は喫煙者の臣下に下賜していたが、その際に「僕は煙草はのまないから煙草呑みにやろう」と言い、近臣が「陛下、朕と仰って下さい」と慌てる場面などもあったという。
見学した新幹線の運転台が気に入り、侍従に時間を告げられてもしばらくそこから離れなかったこともある。訪欧時にもフランスで鯉の餌やりに熱中し、時間になってもその場を離れなかったエピソードがある。
武蔵野の自然を愛し、ゴルフ場に整備されていた吹上御苑使用を1937年に停止し、一切手を加えないようにした。その結果、現在のような森が復元された。また「雑草という植物はない」（ただしくは「雑草と言う言葉には不快感がある」）といったことでも有名。
「テツギョ」というキンギョとフナの雑種とされる魚を飼育していた。後にDNA鑑定でキンブナとリュウキンの雑種と判明。
天皇の日常生活をいくらか近代的なものにした。宮城内に通常の半分の9ホールからなるゴルフコースを作ってゴルフをプレイしたり、天皇として初めてレコードを聴いたという。
海洋生物学を研究する関係からか、英語よりフランス語を得意としたと伝わる。訪欧時フランスのバルビゾンのレストラン「バ・ブレオー」でエスカルゴを食べる際、その個数について日本語とフランス語をかけて近臣をからかったこともある。
富士産業と三菱からスクーターを献上された。ラビットスクーターSー12型に乗ったことがあり、東宮御所においてこれに乗っている写真が現存する。乗っているのは三菱シルバービジョンc-11型であるとも言われる。
後述とも関連するが、学者としても一級であった。天皇の書いた論文を読んだイスラエルの学者が「この論文を書いた学者に会いたい」と言い、署名を見て論文の作者を知り非常に驚いたというエピソードがある。
戦前「天皇は神である」ということが喧伝されており世界的にも知られていたため、戦後日本に進駐したある米兵は日本人が進化論を知らないと思い込み、日本人相手に大真面目で講義を行った。相手の日本人は「中学で習ったことをいまさら教わるとは思わなかった」との感想を述べている。
昭和後期、欧米のテーブルトークRPGに天皇が登場したことがあり、1980年代末になって日本の富士見ドラゴンブックから発行されたTRPG関連書籍で紹介された。このときのゲーム上での設定は極めてよく研究されたものであり、「レッサー・ゴッド級の魔法を使う」など現人神としての性格が強調されていた。
政治学者の太田一男は「子供のとき学校でどう教えられたかというと、天皇陛下をまともに見たら目が腐るというのですね。それだから見てはいけない、そういうことを学校の先生がまじめに教えたんですよ」（1999年07月16日、衆議院内閣委員会）と証言している。
1997年8月29日、民放のドキュメンタリー番組驚きももの木20世紀で昭和天皇誤導事件が取り上げられたことがある。このとき再現ドラマにおいて、道を間違えた先導車の運転手である警察官はハンドルを握ったまま硬直し、泣きそうな顔、上ずった声で「ま、間違えました〜!!」と、道を間違えたことを激しく狼狽する様子を演じていた（番組CMでもこのシーンは流された）。当時、神である天皇の先導という大任を任せられながらミスをしでかしてしまった者の心情、また天皇がいかなる存在として見られていたかがよく分かる内容となっている。この運転手の上官である警部は責任をとるために自殺を図ったが、一命を取り留め天寿を全うした。
現人神、最高指導者としてのイメージおよび残影は戦後も長く残り続け、黒豹シリーズにおいてはさすがに名は伏せられていたものの、天皇が主人公・黒木豹介に事件の解決を文字通り「泣いて頼む」シーンも描かれている。崩御後には仮想戦記シリーズにも登場している。
A級戦犯の容疑をかけられた徳富蘇峰（内務省勅任参事官などを歴任）の日記の『頑蘇夢物語』（講談社、2006〜2007年、全4巻）では昭和天皇が敗戦の最大の責任者として批判され、また明治天皇と比較して「天皇としての御修養については頗る貧弱」、「マッカーサー進駐軍の顔色のみを見ず、今少し国民の心意気を」などと述べられている [10]。
昭和天皇は生涯に約1万首の短歌を詠んだと言われている。公表されているものは869首。これは文学的見地からの厳選というよりは立場によるところが大きい。宮中行事や歌会始に代表される歌会、行幸やおことばに代表されるパフォーマンスに伴っての作品発表は、いずれも宮内庁の目を経ており、相聞が一首も発表されていない点をとっても、一般の短歌作者とは同列に論じられない部分もある。近代短歌成立以前の御歌所派の影響は残るものの戦後は、木俣修、岡野弘彦ら現代歌人の影響も受けた。公表された作品の約4割は字余りで、ほとんど唯一といってよい字足らずは、自然児の生物学者・南方熊楠に触発されたもののみである。このような作風は「おおらか」とも、「非文学的」ともされてきた。（詳しくは昭和天皇の大御歌を参照）
昭和天皇は生物学者として海洋生物や植物の研究にも力を注いでいる。1925年6月に赤坂離宮内に生物学御研究室が創設され、御用掛の服部廣太郎の勧めにより、変形菌類（粘菌）とヒドロ虫類（ヒドロゾア）の分類学的研究を始めた。1928年9月には皇居内に生物学御研究所が建設された。1929年（昭和4年）には自ら在野の粘菌研究第一人者南方熊楠のもとを訪れて進講を受けた。南方の名は、後の御製にも詠まれて残っている。もっとも、時局の逼迫によりこれらの研究はままならず、研究成果の多くは戦後発表されている。ヒドロ虫類についての研究は裕仁（あるいは昭和天皇）の名で発表されており、『日本産1新属1新種の記載をともなうカゴメウミヒドラ科Clathrozonidaeのヒドロ虫類の検討』をはじめ、7冊が生物学御研究所から刊行されている。また、他の分野については専門の学者と共同で研究をしたり、採集品の研究を委託したりしており、その成果は生物学御研究所編図書としてこれまで20冊刊行されている。
昭和天皇の生物学研究については、山階芳麿や黒田長礼の研究と同じく「殿様生物学」の流れを汲むものとする見解や、「その気になれば学位を取得できた」とする評価がある。一方、昭和天皇が研究題目として自然科学分野を選んだのは、純粋な個人的興味というよりも、万葉集以来の国見の歌同様、自然界の秩序の重要な位置にいるシャーマンとしての役割が残存しているという見解もある。これについては北一輝が昭和天皇を「クラゲの研究者」と呼びひそかに軽蔑していたという渡辺京二の示すエピソードが興味深いが、数多く残されている昭和天皇自身が直接生物学に関して行った発言には、この見解を肯定するものは見当たらない。ただ、詠んだ和歌の中で、干拓事業の進む有明海の固有の生物の絶滅を憂うる心情を詠いつつ、その想いを「祈る」と天皇としては禁句とされる語を使っている点に特異な点があることを、自然保護運動家の山下弘文などが指摘してはいる。なお、昭和天皇の海洋生物研究の一部は今上天皇である明仁の研究とともに、新江ノ島水族館（神奈川県藤沢市）で公開されている。また海洋生物研究に用いられた御採取船「葉山丸」は、大山祇神社（愛媛県今治市）の海事博物館に保存、公開されている。
明治憲法において最高権力者と規定されていたため、戦争責任を問う声はあったが、連合国（とくにアメリカ）が「天皇は日本統治に利用すべき存在」とし、戦争責任を問うことはなかった。
大日本帝国憲法（明治憲法）において、第11条「天皇ハ陸海軍ヲ統帥ス」を根拠として、軍の最高指揮権である統帥権は天皇大権とされ、また第12条「天皇ハ陸海軍ノ編制及常備兵額ヲ定ム」を根拠に軍の編成権も天皇大権のひとつとされた。政府および帝国議会から独立した、編成権を含むこの統帥権の独立という考え方は、1930年のロンドン海軍軍縮条約の批准の際に、いわゆる統帥権干犯問題を起こす原因となった。
統帥権が、天皇の大権の一つ（明治憲法第11条）であったことを理由に、1931年の満州事変から日中戦争、さらに大東亜戦争へと続く、いわゆる十五年戦争の戦争責任をめぐって、最高指揮権を持ち、宣戦講和権を持っていた天皇に戦争責任があったとする主張と、明治憲法第3条「天皇ハ神聖ニシテ侵スヘカラス」と規定された天皇の無答責を根拠に（あるいは軍事などについての情報が天皇に届いていなかったことを根拠に）、天皇に戦争責任を問う事は出来ないとする主張とのあいだで論争があるが、天皇に戦争責任があったとする主張は大勢とはなっていない。〔大日本帝国、大日本帝国憲法を参照〕
また、美濃部達吉らが唱えた天皇機関説によって天皇は「君臨すれども統治せず」という立憲主義的君主であったという説が当時の憲法学界の支配的意見であったが、当時の政府は、「国体明徴声明」を発して、統治権の主体が天皇に存することを明示し、この説の教授を禁じた。
終戦後の極東国際軍事裁判（いわゆる東京裁判）において、ソビエト連邦、オーストラリアなどは天皇を戦争犯罪人として裁くべきだと主張したが、連合国最高司令官であったマッカーサー元帥らの政治判断（昭和天皇を訴追すれば死刑は確実であり、そうなると、徹底した天皇神格化教育を受けた日本国民の反発を招き、円滑な占領政策が行なえなくなるとの懸念）によって訴追を免れた。
なお、昭和天皇が初めてマッカーサー元帥を訪問した時に、マッカーサーは（マッカーサーメモによると）当初命乞いするのではないかと考えていたのに対し、昭和天皇は「私はどうなっても構わない、責任は自分がとるので、国民を助けてほしい」と語り、マッカーサーを大いに感動させたといわれる。この会談内容については全ての関係者が口を噤み、否定も肯定もしない為、真偽の程は明らかではない。これは、マッカーサー自身は、昭和天皇が全責任を負う旨の発言をしたという回想をしていたのだが、会見記録にはその記録がなかったため、論議を招いたものである。昭和天皇自身は、1975年に行われた記者会見でこの問題に関する質問に対し、「（その際交わした外部には公開しないという）男同士の約束ですから」と肯定も否定もしなかったが、現代史家・秦郁彦が、会見時の天皇発言を伝えるアチソン米国務省政治顧問の国務省宛電文を発見し、現在では発言があったとする説が有力である。また、会見録に天皇発言が記録されていなかったのは、重大性故に記録から削除されたことが通訳を務めた松井大使の手記で判明し、藤田侍従長の著書もこの事実の傍証とされている。
[天皇] そういう言葉のアヤについては、私はそういう文学方面はあまり研究していないので、よくわかりませんから、そういう問題についてはお答えできかねます。
[問い] 戦争終結に際し広島に原爆が投下されたことを、どのように受けとめられましたか？ （中国放送記者）
[天皇] 原子爆弾が投下されたことに対しては遺憾に思っておりますが、こういう戦争中であることですから、どうも、広島市民に対しては気の毒であるが、やむを得ないことと私は思っております。
1988年12月、本島等長崎市長（当時）が、昭和天皇には戦争責任があると思う、と発言したことに対し、保守陣営などからの反発と右翼からの脅迫が起こった。本島市長は発言の撤回をせず、右翼の構成員の銃弾を受けることとなった。天皇を巡る右翼の銃撃について嶋中事件との関連で言及する声もあった。
山田風太郎の著書『人間臨終図巻』内の山縣有朋の項目に昭和天皇が終戦から間もなく、疎開中の明仁親王（のちの第125代天皇）にあてた手紙が引用されている。
それを要約すると、敗戦の責任は、第一次世界大戦の時のドイツと同様に、偏に日本の国力の限界を無視、精神主義に陥った軍部にあり、日清・日露の両戦役で陸海軍の指揮を担当した、山縣や山本権兵衛のような軍人がいたならば、ここまで国土を荒廃させるような無茶な戦争はしなかっただろうとのことである。
戦前の天皇は国民との接触はほとんど無く、公開される写真、映像も大礼服や軍服姿がほとんどで、現人神、大元帥と言う立場を非常に強調していた。
日本国民全滅の危機感からポツダム宣言受諾を決定したが、ポツダム宣言には天皇や皇室に関する記述が無く、非常に微妙な立場に追い込まれた。その為、政府や宮内省などは、天皇の大元帥としての面を打ち消し、軍国主義のイメージから脱却すると共に、巡幸と言う形で天皇と国民が触れ合う機会を作り、天皇擁護の世論を盛り上げようと苦慮した。具体的に、第1回国会の開会式、伊勢神宮への終戦報告の参拝時には、海軍の軍衣から階級章を除いたような「天皇御服」と呼ばれる服装を着用した。
さらに、進駐軍が上陸してくると、礼服としてモーニング、平服としては背広を着用してソフト路線を強く打ち出した。また、いわゆる「人間宣言」でGHQの天皇制擁護派に近づくと共に、一人称として朕を用いるのが伝統であったのを私を用いたり、巡幸時には一般の国民と積極的に言葉を交わすなど、日本の歴史上最も天皇と庶民が触れ合う期間を創出した。
昭和天皇を祀る神社はないが、全ての歴代天皇は皇居の宮中三殿の一つの皇霊殿に祀られている。なお大日本愛国党青年隊を中心に「昭和神宮」を創建しようと言う動きもある。
また、2005年11月27日、東京都立川市の国営昭和記念公園内の「みどりの文化ゾーン・花みどり文化センター」内に、「昭和天皇記念館」が開館した。財団法人昭和聖徳記念財団が運営を行っている。館内には、「常設展」として、昭和天皇の87年間に渡る生涯と、生物学の研究に関する資料や品々、写真などが展示されている。
^ （昭和とは）別の元号が予定されていたが、正式発表前に外部に漏れ、東京日日新聞に発表されてしまったため昭和に変更されたと伝わる（光文事件）。
^ 議論は午前10時半からの最高戦争指導会議から二回の閣議、御前会議を経て全て終了したのが翌10日午前2時20分であった。会議により出席者は異なるが、最高戦争指導会議では受諾賛成が鈴木（首相）、東郷（外相）、米内（海相）、受諾反対が阿南（陸相）、梅津（参謀総長）、豊田（軍司令部総長）であった。御前会議ではこれに平沼（枢密院議長）が加わる。鈴木が六閣僚に意見を聞くと、平沼が軍代表に質問した後に賛成に回り3対3となった。このとき平沼も天皇に御聖断を求めている。二時間にわたる会議の末に鈴木が行動を起した。
^ 皇太子の外遊の初例は、1907年（明治40年）の嘉仁親王（後の大正天皇）による大韓帝国訪問である。この当時の大韓帝国は日韓協約により事実上大日本帝国の保護国であったが、正式にはまだ併合前の「外国」であった。

 

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