英語とは？/ ディック
[ 211] 英語 - Wikipedia
[引用サイト] http://ja.wikipedia.org/wiki/%E8%8B%B1%E8%AA%9E
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この項目では言語としての「英語」について記述しています。学校教育における教科としての「英語」については英語 (教科)を、英語学・英文学や英米に関する学問については英学をご覧ください。 英語/イングランド語（えいご/イングランドご、English）は、インド・ヨーロッパ語族のゲルマン語派に属し、イングランドを発祥とする言語。世界の広い地域で話されている言語の一つである。 20世紀中盤まで、イギリスが多くの植民地を抱えていたことが、英語話者数の増加の要因となった（大英帝国を参照）。イギリスの採った植民地政策は間接統治であった。つまり、エリート層をイギリス本国で教育を受けさせ、それぞれの植民地へ送り返した。上層階級であるエリート層はみな英語で教育を受けたため、植民地行政では英語が支配的となり、独立後もこの状態が続く。かくして、旧イギリス領（現在その多くはイギリス連邦に加盟している）では英語が公的に（政治・経済・教育で）使われるようになり、イギリスとこれらの地域の共通語になった。 第二次世界大戦後、イギリスは徐々に国際政治での影響力を弱めていくが、かつて英国が植民地として建設した土地であり、また同じ英語を使用する国でもあるアメリカ合衆国がビジネス・メディア・自然科学・医療・芸術など学術・文化をはじめ広い分野において強い影響力を持つようになり、結果として英語が有用な外国語として世界に広く普及することになった。国際機関や国際組織、外交分野、国際ビジネスなどにおいて一般に英語で文書を作成するようになり、また打ち合わせなども英語を用いることが多い。航空管制の無線交信も（英語圏ではない国の国内線であっても）原則、英語ですることとなっている。コンピュータ環境で文字化けしないのも英語の強みである。 ヨーロッパの他の多くの言語と異なり、ダイアクリティカルマークはほとんど用いない。 手書き時は、アルファベットが連なる筆記体が以前は主流だったが、現在は署名（サイン）を除いて読みやすさなどの観点からブロック体が主流である。 英語の発音と綴りの間の関係は、他のヨーロッパの言語と比べると一貫性に乏しい。これは主に中英語時代である15世紀初頭に始まり、近代英語初期である17世紀初頭に終わった大母音推移という現象にも関わらず、印刷技術が普及していたために綴りが固定化して基本的に変更が加えられなかったことに起因する。それ以前はnameはナーメと、timeはティーメと綴り通り発音されていた（というよりも発音どおりに綴られていた）が、ネイムやタイムという発音に変化したにも関わらず、neimやtaimなどと綴りが変更されることはなかったため、現在まで英語学習者を悩ませている綴りと発音の不一致が起きている。以下に発音規則を示すが、例外も多い。このことは、英語が他のヨーロッパ系言語から単語を借用する際に、多量の単語を元のつづりとあまり変えずに借用したことに起因する。 この項では英語教育・英語学習者に適する「伝統文法」（規範的）の枠組みを示す。これとはまったく別の記述的英文法は生成文法および英語学を参照されたい。 インド・ヨーロッパ語族の特徴である名詞の性や格がほぼ消滅しており、格変化は代名詞に残るのみである。このため語順がSVOで固定している。 インド・ヨーロッパ語族の中では、動詞の変化が単純化している。しかし不規則動詞の数は比較的多い。規則動詞の変化形は過去形・過去分詞の-ed、現在分詞・動名詞の-ing、三人称単数現在形の-(e)sのみである。不規則動詞（古英語における強変化動詞の一部）では現在形、過去形、過去分詞で語幹変化が見られる。 一般動詞においては過去形、過去分詞形、現在分詞形、動名詞、三人称単数現在形以外では目に見える形で活用せず、実質原形を用いる。 過去完了を用いることにより、間接話法中において、時制の差異を表現することができる。これを「大過去」ともいう。 現在完了と過去時制との違いは、後者が過去における事実を叙述するに過ぎないのに対し、前者は過去の行為が現在に及ぼす影響を含んでいること。したがって現在完了は経験や継続を表すのに使われる。 古くは、自動詞の完了相は「助動詞"be"+過去分詞形動詞」によって表されていた。現在でも少数の自動詞は慣用的にこの形をとる。「少数」とはいえ、慣用により頻出である。 否定文をさらに疑問文にするには、助動詞を主語の前に移動する。この時、n't を含む縮約形は1語と見なす。 助動詞と代名詞からなる 2 語の疑問文を文末に付加し、付加疑問文を形成する。付加疑問文では、文中の動詞と同一の時制、相をとる。なお、先行する文が肯定文の場合は付加疑問文は否定文となり、先行する文が否定文の場合は付加疑問文が肯定文となる。つまり、先行文と肯定・否定の関係を逆転させる。 日本語と違い、疑問が肯定的であるか否定的であるかに関わらず、回答が肯定文ならば yes、否定文ならば no で答える（日本語の場合の回答の「はい」「いいえ」は質問者の考えの正否を答えている）。ただし会話中では日本語と同様に質問者の考えの正否に基づいた用法をすることもまれではない。 正式な英語では二重否定は（その論理のとおりに）肯定を意味するが、無教養な話者の会話では否定の強調に使われることもある。一般に二重否定を用いることは好ましくないとされている。 英語は、他の多くのヨーロッパ言語が持っている名詞の格変化や動詞の人称変化のほとんどを失ったため、文中の格関係（誰が誰に何をどうするか）を語順に依存しており、したがって語順が固定的であり「文型」がはっきりしている。 5文型は、英文の中心をなす主語述語部分において、前置詞無しに語を並べただけで文ができあがっている物を分類したものと言える。そこで使われている語は、主語としての名詞、存在を言う述語としてのbe動詞、作用を言う述語としての一般動詞、主語の性質や状態を言う形容詞、一般動詞の目的語になる名詞、その目的語に対する内容的な述語になる動詞の原形や名詞や形容詞である。このように5文型は、主語と動詞と、前置詞無しで並ぶ名詞とその名詞に対して内容的な述語として並ぶ単純な形という限られた部分に於いて、並んだ語の種類によって分類し5つの形にまとめた物と言える。ここには文の大基本である主語と述語に含まれている意味への考察がなされていない。そのために、意味に基づいて言葉を使用しようとしている学習者にはかえって妨げとなっているのである。 通常、進行形の文は第2文型とは見なさず、動詞部分を原形や三単現の形にして文型を考える。また完了形も同様である。また受動態の文も第2文型とは見なさず（他の5文型にも含めない）、能動態にしたときの文型をもとに、それぞれ第3文型の受動態、第4文型の受動態、第5文型の受動態と考える場合が多い。群動詞を含む文は群動詞全体を1つの動詞と考えることが多い。 これは修飾語 M を除いたとき、主語 Sと述語動詞Vだけで文章が完結している文型である。このときそのVを完全自動詞という。 これは修飾語Mを除いたとき、主語Sと述語動詞Vと主語を説明する補語Cで文章が成り立っている文型である。このときそのVを不完全自動詞という。このとき主語S⊆補語Cという関係が成立している。 これは修飾語Mを除いたとき、主語Sと述語動詞Vと動作の対象となる目的語Oで文章が成り立っている文型である。このときそのVを完全他動詞という。 これは修飾語Mを除いたとき、主語Sと述語動詞Vと動作を受ける人間接目的語IOとその動作を受ける人に対して動くもの直接目的語DOで文章が成り立っている文型である。このときそのVを授与動詞という。 これは修飾語Mを除いたとき、主語Sと述語動詞Vと動作の対象となる目的語Oと目的語を説明する補語Cで文章が成り立っている文型である。このときそのVを不完全他動詞という。 また、第5文型は基本文型とされているが、元の文における目的語Oを主語Sとし、補語Cを補語Cとするような文を含む実質上の複文の構造であるとも考えられることから、基本文型としては扱わないほうが実際的だという考えもある。 1世紀からローマ人がブリテン島に駐留して、ケルト系の住民を支配していたころには、ケルト語とラテン語が優勢だった。そのローマ人が 410年に本国に引き上げると、 5世紀半ばから 6世紀にかけて、ゲルマン系の人々（ジュート人、アングル人、サクソン人）が大陸からブリテン島に渡来して、先住のケルト人を支配するようになった。このころイングランドでゲルマン系の言語が定着した。ここから英語の歴史が始まる。（ゲルマン系の言語として。） ゲルマン系の単語のほかに、ラテン系の単語も混入しているが、これは、ノルマン・コンクエスト以降、貴族階級がノルマン語を話していたことの影響である。（時期的には 11世紀以降で、中英語。） 世界の英語圏地域。濃い青色は英語が公用語または事実上の（de facto）公用語となっている地域。薄い青色は英語が公用語であるが主要な言語ではない地域。 英語以外に先住民族であるケルト民族の言語（ウェールズ語・ゲール語など）が話されている。イングランドによる同化政策を経てケルト諸語話者は激減したが、現在はウェールズ語などの復興策もとられている。 アメリカ合衆国もイギリスと同様に、国家の公用語に関する法的な文章が存在しない。ただし州レベルでは英語を公用語とする州や英語とスペイン語を公用語と明文的に定める州もある。初期の頃は西ヨーロッパ系（特にゲルマン系）の移民が多く、英語優位の状況が確保されていたが、次第に東欧・南欧系が増え、さらにアジア・中南米（ヒスパニック問題を参照のこと）からの移民が大量に押し寄せてくると、英語の地位が揺るぎかねないといった風潮が英語話者（アングロ・サクソン系）の間で生まれてくる（イングリッシュ・オンリー運動）。 いずれにしても英語が国家の言語（国語）として通用しているのは事実で、教育の分野においては「バイリンガル教育かモノリンガル教育か」といった趣旨の問題がたびたび持ち出される。 現在オーストラリアで話されている英語は、イギリス英語が訛ったものである。訛りは比較的強いが、アメリカ英語程変化は激しくなく、オーストラリア映画などはアメリカなどの英語圏でも分かる。 日本における英語は日常生活に必要不可欠なものとはなっていない。あくまでも科学技術や諸制度の吸収のための手段や通商の道具（商業英語）という位置付けである。TOEICなどで一定以上の得点が出せないと重要なポストに就けない企業があるものの例外的な存在である。 高校・大学受験、各種学校の必修・選択単位取得においては、英語を読解する能力が重視され、英文和訳を中心とした授業が行われている。アメリカ英語を正統、イギリス英語をオプションとして取り扱うケースが一般的であるが、これは世界の英語学習のなかでは特異な例に属する。また、せっかくの読解能力も日本語での出版活動が盛んであること、多くの英語の書籍が日本語へ翻訳されることから日常生活ではあまり役立たない。 一方、英語を「話す」、「聞く」能力を特殊技能と見なす傾向が、日本には認められる。これは、日本ではイギリスの植民地であった国々とは違って、大学の講義が英語ではなく母語（日本語）で受けることができること（母国語で講義を受けることのできない国の方が多い）、英語を母語とする外国人が1%も国内に居住していないなどの複合的な要素によって、日本国内では英語を話す、聞く必要性に乏しいためである。 |
